車両電子電装制御システム／信頼性開発エンジニア

年収	500万円～900万円
勤務地	〒243-0192 神奈川県厚木市岡津古久560-2
職務内容	■厚木市にあるテクニカルセンターにお勤めいただき、次世代電子技術の車載システム技術開発を担当いただきます。 ○次世代電子技術の車載システム技術開発 ○システムやコンポーネントを車両搭載するための技術開発 ○メカトロシステム、技術開発 ○車載電子電装システムのソフト/ハードウェアの機能／性能／信頼性評価【具体的には】・センサやECU含めた、ボディエレクトロニクスのシステム開発・高効率な12V電源供給システムの開発・マイルドハイブリッドやアイドルストップ、エネルギ回生制御システム等の燃費改善システムの開発・エアバッグシステムを核とした、パッシブセーフティ技術の開発・EV用パワートレインにおけるEMC先行技術開発、及び車両適合実験・実車のみならず、模擬車両や台上ベンチ、バーチャル環境を活用してシステム及び部品開発・評価・実車EMCの法規適合のため、各コンポーネント達成レベルのアセスメント・実車事前品確・対策推進 ※EV／自動運転／コネクティッドを支える次世代自動運転システムやコンポーネントを「設計」～「実験」まで幅広く担当している電子エンジニア集団です。
レポートライン	部門長
マネジメント	基本的にはなし
出張場所・頻度	場合により有り（中国・欧州・米国・インド　など）
英語	仕様書の読解や外国籍社員とのコミュニケーションで使用
必要な経験・資格	【必須要件】＜求める経験＞ ■製造業界で、以下いずれかの製品・システムにおける、回路かソフトどちらかの設計経験をお持ちの方・メカトロ製品／車両電子電装ユニット／無線通信・通信デバイス／電池デバイス／モーターもしくは発電機／電源システム＜求める能力＞ ■英語に抵抗の無い方（応募時の英語力は不問）
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 22,717名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点有し、「Nissan」「インフィニティ」「ダットサン」の3ブランドを160の国と地域で展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】 2022年までに電気自動車とe-POWER搭載車を含む電動車両の販売台数を年間100万台とし、自動運転技術を搭載した自動車を20車種に拡大することを目指しています。2021年、SUVスタイルの新型EV「アリア」を発売。同車には新電動四輪駆動システム「e-4ORCE」仕様の4WDを設定し、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」が搭載されます。そのほか、無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同ですすめています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当、作業手当、交替手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、ゴールデンウィーク、半日年休制度、勤続節目休暇制度等【その他】寮・社宅、退職金、財形貯蓄、保養所、住宅ローン制度、社内預金制度、健保直営保養荘、各種レジャー施設、スポーツ施設、診療所、チケット割引販売、資格取得支援制度

コンサルタントコメント

昨今の自動車業界にとって、同技術領域は重要技術でありながら、また新たな技術ともいえます。
既存の保有スキルや実務開発経験をもとに、自らのリーダーシップで新たなる道を切り開くことのできる分野です。
今後の自動車業界の中心となる「自動運転」、で「先進安全」に携わることができるポジションですので、ぜひ応募をご検討ください。

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