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トヨタ自動車株式会社

電動パワートレーンシステム先行開発<カーボンニュートラル社会の実現>

年収 741万円~861万円
勤務地 静岡県裾野市
職務内容 カーボンニュートラル社会の実現に向けて、多様なエネルギー事情やお客様ニーズにお応えするために、幅広い選択肢を用意することが求められています。
そのため、最新技術を駆使した電動パワートレーンシステム(HEV、PHEV、BEV)の先行開発にチャレンジしています。
パワートレーンやエレクトロニクス、モデルペース開発などに関する多くの知識や技術を活用できる仕事です。

【具体的には】
・将来電動パワートレーンシステムの先行企画開発
・将来電動パワートレーンシステムを実現するための、システム要素技術開発
必要な経験・資格 【必須要件】
上記業務内容に関わる開発経験があること

【歓迎要件】
MATLAB等の解析シミュレーション経験者、制御/ソフトウェア開発経験者歓迎
雇用条件
  • 雇用形態:正社員
  • 転勤の有無:場合により有
  • 就業時間:8:00~17:00
  • 給与形態:月給制
教育・研修制度 OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。
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企業情報

基本情報

市場情報: 東証プライム

設立: 1937年

従業員数: 369,124名

資本金: 635,401百万円

事業内容・沿革 ■自動車の生産・販売
<沿革>
1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始
1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場
1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携
1967年 ダイハツ工業と業務提携
1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更
2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化
2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携
2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入
2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立
2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表
2022年 東証プライムに上場区分を変更
企業情報 【概要・特徴】
東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。

【開発体制】
国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。

【福利厚生】
ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生

【保険】
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金など

【諸手当】
通勤手当、家族手当、時間外手当など

【休日・休暇】
年間121日/(内訳)週休2日制(土日)、夏季休暇、年末年始、有給休暇 ※その他、年次有給休暇・特別休暇あり

【その他】
施設/寮・社宅、スポーツ施設、保養所など 制度/選択型福利厚生制度・従業員持株会制度・財形貯蓄制度など

コンサルタントコメント

100年に一度の大変革と言われる中、従来の枠組みにとらわれることなく、多様なバックグラウンドを持つメンバー同士が意見を出し合って進めていきます。情報セキュリティやデータ保護は今後出てくる様々なサービスの基盤となるものであり、日々目まぐるしく進化する最新の情報を駆使して対策を進めています。

お問い合わせ番号 285818

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