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トヨタ自動車株式会社
電池技術の企画・開発＜商用電動車向け＞
| 年収 | 765万円～1479万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 愛知県豊田市 |
| 職務内容 | ■商用の顧客ニーズや困りごと、社会課題を起点に、社内外の技術・アイディアを組み合わせたCASE技術・ソリューションを企画/開発。特に電池に関する保有技術を活用し、商用電動車向けの企画/開発の領域で、幅広い関係者と共に世の中にないソリューションの具現化に取り組んでいただきます。 国内外の商用の顧客の現場において、問題把握、ソリューション提案、実装/普及まで、一環して顧客に寄り添い続け、社会課題解決に貢献するプロジェクトマネージャー・チームリーダーを募集しています。 【具体的には】 ・商用BEV/FCEVのコスト低減/使い勝手向上に向けた電池技術の企画 ・特にカートリッジ式(交換式)BEVに関して、幅広い車種への展開/普及を目指した全体構想、電池規格化検討、実車両開発、現場での実証実験等の推進 【やりがい】 同社の中でも直接、かつタイムリーに顧客へソリューションを提供できる機会に恵まれた部門であり、開発成果が即社会実装され、顧客に使っていただけるような非常にやりがいのある仕事です。 【PR】 現在、多くの事業者より連携の打診・ご要望をいただいており、また開発においては多岐に渡る社内外関係者と連携しながら進めていく為、他社では経験出来ない最新のビジネス動向・技術トレンドに触れることが出来るとともに、幅広い知識を習得することが出来ます。 |
| 担当製品 | 自動車 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方 ・商用現場の社会課題解決に熱意を持っている方 ・下記いずれかのご経験を有する方 - 電池セル設計、評価(先行、製品化) - 電池関連制御開発、評価(先行、製品化) 【歓迎要件】 ・電動車両向け電池セル開発経験者 ・自動車OEM、エネルギー関連企業、電池メーカー等での電動車/インフラ関連プロジェクト経験者 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 369,124名 資本金: 635，401百万円 |
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| 事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 ＜沿革＞ 1933年 豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売（現在は合併し、日野自動車）と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業（現在のSUBARU）と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ）」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」（トヨタ・コネクテッド）設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies（モネ・テクノロジーズ）」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47％とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1，000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE，INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度（ウェルチョイス）」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
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