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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
電池制御装置・機器部品開発<ハイブリッド車・電気自動車>
年収 | 590万円~1570万円 |
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勤務地 | 愛知県豊田市 |
職務内容 | カーボンニュートラル実現に向けた各種の技術開発に不可欠なキーデバイスとして、世界中で高性能電池の開発が進められています。 トヨタでは、安心・安全・高品質な電池ユニット、制御システムを一貫して社内開発しています。 この中で電池制御装置・機器部品に対しては、顧客の安全や電池の保護を担う、高電圧電池制御コンピュータ、高電圧電池電圧センサ、高電圧リレー、高電圧ヒューズ他の高電圧部品について、高い信頼性と品質を保証するための設計・評価を行うを業務となっています。 【具体的には】 ●電池ユニット用制御装置・機器部品の設計・開発 -電池制御コンピュータの仕様設計・ハードウェア設計 ー制御システムのプラットフォームの設計・開発 ー電圧センサ・電流センサ・温度センサ・インテリジェントワイヤ・冷却ブロアの設計・開発 ー高電圧リレー・ヒューズ・コネクタ・ジャンクションブロックの設計・開発 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】以下、いずれかのご経験をお持ちの方 ●自動車または電池関連の電気/電子部品の設計・開発 ー制御コンピューター、センサー、アクチュエーター、ブロア、リレー、ヒューズ、ジャンクションブロックなど ー上記のいくつかの部品を組み合わせたシステム開発 ●自動車関連の電気/電子部品の評価・実験領域全般 ー信頼性、安全性、電磁ノイズ等 【歓迎要件】 ●電池制御コンピュータおよび関連機器(センサ・インテリジェントワイヤなど)の設計・開発 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 369,124名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
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