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情報確認日
マツダ株式会社
運動制御技術開発<次世代車両>
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年収 | 510万円~900万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | ■電動化が進む次世代車両の運動制御技術開発について、モデルベース開発から実車での検証を創造的かつ効率的に行い、個別商品における性能、品質、日程、開発投資などの目標を達成するとともに、個別技術の開発を担当いただきます。 【具体的には】 (1)机上検証(MBD/CAE)・実験・評価・研究・開発計画の立案と実施 (2)「人馬一体」、「走る歓び」を実現する顧客提供価値の探求 (3)特に電動化が進む車両において、理想的な車両運動性能を実現する制御ロジック開発と適合、ハードウェアへの機能配分 (4)計測解析技術、ユニット評価技術、開発支援技術に関する研究・開発計画の立案と実施 (5)市場における使用実態の分析、及び試験標準、開発手順の整備 【ポジション特徴】 ・制御技術開発を軸とし、人間中心に「人馬一体」「走る歓び」を追求する目的で、部内他グループやパワートレーン開発部門と共同で技術的かつ官能に訴える理想のダイナミクスを追求するポジションとなります。 ・実験/検証だけではなく、車の性能を決定する際の機能配分を行うタイミングから、プロジェクトに参画をしていただくため、開発の最上流の段階から裁量権をもって取り組める環境です。また、ご経験を基に幅広くシームレスに役割を担っていただくため、業務の幅や視点を広げて開発頂くことができます。 ・ソフトウェアを中心に顧客へ感動を実際に届けることができる領域です。 ・同社独自の新技術開発を行い、学会発表するなど、開発だけでなく、技術研究から先行開発まで幅広く経験することが可能です。 【技術開発】 ・サスペンションやハード部品と連携し、ブレーキ制御術で車の姿勢を走行中に安定化させる機能の開発を行います。 ・機械部品の駆動系部品の属性を可変し車の動きを安定化させる機能の開発を大学と共同研究で進めています。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】※いずれかのご経験、スキルをお持ちの方 ・制御に関する知見を持ち、車両運動力学に興味のある方 ・制御技術に関する開発経験をお持ちの方(MATLAB、Simulink等での開発経験) 【歓迎要件】 ・電子制御の経験知見がある方 ・感性工学に関する知見をお持ちの方 ・操縦安定性に関する開発経験をお持ちの方 ・TOEIC500点以上相当の英語力をお持ちの方(海外拠点とのコミュニケーション) |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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