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情報確認日
マツダ株式会社
電源変換制御機能設計・開発<ソフト>
年収 | 510万円~850万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | ■電気駆動システム(HEV、BEV、Plug-in Hybrid)における電力変換系機能部品(※)のソフト設計・開発をご担当頂きます。 (※)電力変換系機能部品:車載充電器(On Board Charger)、DCDCコンバーター、給電器(DCACコンバーター) 【具体的には】 トレンド分析/設計構想立案/設計/モデル化/性能検証等 具体的には下記領域のいずれか、もしくは複数の領域の業務を担当いただきます。 ・電力変換制御に関わるソフト設計・開発 ・マイコン制御設計・開発 ※手の内化開発が中心となりますので、最初はプログラムを一から組んで動かしていきますが、将来的にはサプライヤーに向けてその知見・ご経験を活かしていただきます。 【ポジション特徴・魅力】 ・車種ごとではなく、「同社が目指すべきクルマは何か、技術は何か」を追求し、今後導入するクルマに共通する形状・構造を統一化して開発をする 「一括企画」「コモンアーキテクチャ」という考え方や、「モデルベース開発」の進化により開発を効率化することで、少人数でもこだわりを持ったクルマづくりができる環境が整っています。 ・モデルベースでの開発体制が整っていて、カラクリ解明を通して技術的な領域により深く関わることが可能となります。そのため、自動車業界に限らず部品メーカーなどで培った知見を活かしていただくことができます。 ・今後更にOutCarとの繋がりが多くなる領域でもあり、顧客視点で多くの価値を考え、実現に向け進めていく面白さがあります。 ・携わる製品面での魅力としては、もしもの災害時の電力供給、日常ではキャンプ等の娯楽で自分たちの作った機能が役に立つ場面があり、そういった機能を考えることができる点でやりがいを感じていただけます。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ■電力変換系の回路開発経験をお持ち、または興味があり、ソフトウェアプログラミング経験をお持ちの方 (車載充電器(On Board Charger)、DCDCコンバーター、給電器、充電ケーブルなど) ※入社後に自動車製品の知識を深めて頂ける環境はございますので業界未経験の方も歓迎です。 【歓迎要件】 ■モデルベース開発の実践経験をお持ちの方、もしくはその実践に関心・意欲のある方 ■ソフトウェアプログラミング経験(C言語、Pythonなど使用可能な方) ■シミュレーション開発経験(MATLAB/Simulinkなど使用可能な方) |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 387142