求人情報の一部をご紹介しております。求人への応募をご検討いただく際にはより詳細な内容をお伝えいたします。
情報確認日
マツダ株式会社
制御開発<オートマチックトランスミッション>
年収 | 400万円~900万円 |
---|---|
勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | ■次世代オートマチック・トランスミッションの制御開発業務担当いただきます。 特に同社ではトランスミッションを自社開発している他、制御に関しても内製をしている部分が多く、制御仕様検討、設計開発、検証までの幅広い業務を担当いただきます。また電気駆動システムをはじめとした周辺部品との協調も重要なテーマであり、他部署とも連携を進めながらご活躍をいただくことを期待しています。 【具体的には】 ・AT変速制御開発 ・変速制御に関連するシステム特性の設計 ・MATLAB、C言語を用いたストラテジー設計 など ※具体的な職務内容については、スキル/経験を考慮し配属を想定しています。 ■部門ミッション 技術開発から量産開発に亘る、電気駆動含む駆動系システムの開発を一貫して実行し、世界一の電動・駆動システムを合理的なコストと最高の開発効率で提供し続けることを部門のミッションとしています。具体的には、オートマチックトランスミッション、マニュアルトランスミッション、AWDシステム、デフ、ドライブシャフト、プロペラシャフト、及び、駆動モーターとその制御装置、EV用減速機、などのシステムについての開発業務が部門の役割です。 ■ポジションの特徴 モデルベースでの制御設計からユニットや実車での制御検証の一連のプロセスを取り組むことが出来ます。また、トランスミッションだけでなく、車両全体の各部門と協業して車を作り上げる事を感じられる部門及び職務です。特に同社ではミッションの実現に向けて、外部へのアウトソースを前提とした開発ではなく、ソフトウェア開発の大部分は自社で内製を行っており、技術に深く携わることが出来る点が魅力です。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】※下記全て満たす方 ■理/工学系の高専・大学卒以上の方(または同等の基礎知識をお持ちの方) ■以下いずれかのご経験をお持ちの方(3年以上程度) (1)トランスミッションに関連する実務経験 (2)自動車に関する制御開発経験(製品不問) 【歓迎要件】 ■パワートレインの制御開発経験がある方 ■制御工学の知識がある方 ■C言語、Matlab/Simulink、SimulationXなどの知識がある方 ■TOEIC 500点 |
雇用条件 |
|
教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
---|---|
事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 336702