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情報確認日
マツダ株式会社
ソフトウェア開発支援ツール開発<IVI/デジタルコックピット>
年収 | 500万円~960万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 〒221-0022 神奈川県横浜市神奈川区守屋町2丁目5 |
職務内容 | ■IVIおよびデジタルコックピット領域において、ソフトウェアによる価値提供を継続的に行うために、ソフトウェアの変更を常にテストして自動で本番環境にリリース可能にする開発環境を構築する業務を担当していただきます。 ※100年に1度の大変革期にある自動車産業において、同社ではCASEなどに対応することでMobilityを通じて顧客を持続的Well-beingな状態にすることをソフトウェアファーストで実践していくことを目指しています。 【具体的には】 車載情報システム(デジタルコックピット等)、インフォテイメントシステム、およびコネクティッドサービスの ・AWSを用いたインフラ環境の構築・運用、システムの自動化、耐障害性の向上や障害発生時の対応 ・大規模プロジェクトメンバーのユーザー管理環境の構築・運用 ・プロジェクト推進に必要とされる内製ツールの設計開発・運用 【ポジション特徴】 CASE時代の同社らしいUXをコックピットで提供するためには、 (1)連携する車両システムの拡大 (2)コックピット全体が1つの統合されたソフトウェア化 によって実現して行く必要があります。 そのため、それら大規模ソフトウェア開発を支える開発環境の構築を通して、開発の効率化だけでなく、新たな企業価値や車の価値提供に直結した成果を体感できます。 また、業務を通して得た最新の技術動向やコネクティッドデータを活用することで、プロジェクトマネージメントに通ずる知見を得ることができ、将来的には中長期技術戦略の立案、その実行を推進と継続的な改善が可能なブレーン的な立ち位置にチャレンジできる環境です。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】※以下のいずれかを満たす方 ・Linux、Android、QNX上の組み込みソフトウェア開発/開発環境構築経験をお持ちの方 ・車載通信技術の知識とWindows PC上でのシミュレータAppの開発経験をお持ちの方 ・テストツールの自動化・運用経験をお持ちの方 【歓迎要件】 ・開発言語(Go, Python, JavaScript(TypeScript), ShellScript)などを用いた開発支援環境の構築経験をお持ちの方 ・JIRA, GitLabなどを用いた開発支援環境のオンプレミスでの運用経験をお持ちの方 ・アジャイル型/スクラム開発の経験をお持ちの方 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 338502