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情報確認日
本田技研工業株式会社
運転支援・自動運転システムの研究開発<ビークルダイナミクス制御領域>
年収 | 480万円~1000万円 |
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勤務地 | 〒321-3300 栃木県芳賀郡芳賀町高根沢4630 |
職務内容 | ■先進安全支援システム(運転支援・自動運転・駐車支援)と視界支援システム開発組織におけるビークルダイナミクス制御の設計を担当していただきます。 【具体的には】 運転支援・自動運転・駐車支援システムに適用するシャシーシステムにおける ●「お客様価値」の探求のための市場サーベイ、他社彼我の推進、データ分析 ●システム要求に基づいたコンセプトの構築、及び要求仕様の策定 ●アーキテクチャ設計、ソフトウェア/ハードウェア仕様の設計、及び検証・テスト業務 ●社外への技術訴求 尚、他部門(サービス、認証等)やベンダー等、様々な関係者とコミュニケーションをとりながら業務を進めていきます。 海外現地法人へのデモンストレーションや海外研究機関との共同研究等、海外とのやりとりも発生する場合があります。 【開発ツール】 Matlab/Simulink/C言語/その他ECU開発環境知識 等 【魅力・やりがい】 本ポジションのミッションは、世界に先駆けた安全機能・自動運転システムを開発し、世界で最も安全な車を提供することです。高度運転支援、自動運転技術、電動化において、業界の中でもトップクラスの性能とスピードで新技術の上市を行なっており、業界をリードできるポジションを担う可能性を秘めています。 最先端の技術が身に付くと共に、車両運動制御やお客様価値に直結する技術の開発に携われます。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ■シャシー制御システム開発経験をお持ちの方 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJT研修等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1948年 従業員数: 32,443名 資本金: 860億円 |
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事業内容・沿革 | ■二輪車、四輪車、汎用製品(耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど)の製造・販売 <沿革> 1946年 本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年 本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立(資本金100万円、従業員34名) 1960年 技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立 1970年 狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機(株)設立(1974年7月にホンダエンジニアリング(株)へ社名変更) 2000年 新しい人間型ロボット「ASIMO(アシモ)」を発表 2010年 量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功 2014年 Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成 2015年 「VEZEL(ヴェゼル)」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得 2020年 四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表 2022年 東京証券取引所プライム市場に区分変更(4月) |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に約400社の関係会社、約20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ(耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など)の製造・販売などを行っています。近年の世界販売台数は、二輪車が約1800万台、四輪車が約370万台、パワープロダクツが約560万台となっています。 【事業展開】 同社は1950年代から二輪車の輸出を始め、海外展開を進めてきました。先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車(FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。 【注力分野】 グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。それだけでなく、空飛ぶ車と呼ばれる「Honda eVTOL」や宇宙領域への挑戦、Hondaアバターロボットの開発など、今までの製品だけに固執しないものづくりへの挑戦をしています。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
自動車業界は従来からの大幅な変化を迎えています。AI技術の応用をはじめとするイノベーションの創出が求められ、技術探求、チャレンジが必須な領域で、海外の同社事業所、大学、企業と連携したグローバルな研究開発を行える環境です。同社は車の変化・イノベーションに貢献する特化技術を有しており、その技術を大いに発揮し、研究にとどまらず世に送り出し、社会に貢献したいと考えている仲間を求めています。 |
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