研究開発＜自動運転制御＞

年収	450万円～1400万円
勤務地	東京都中央区
職務内容	■同社にて、自動運転、運転支援にまつわる制御技術の研究、開発（制御技術エンジニア）をご担当いただきます。【具体的には】 ◇自動運転、運転支援におけるステアリング、車両運動制御に関する研究、先行開発 ◇人と機械が調和するHMI制御技術の研究、先行開発 ◇安全、安心に繋がる車両運動制御の研究、先行開発【やりがい】自動運転の普及が進んでいく中で、運転支援、自動運転時におけるステアリングの動きは安全性だけでなく、安心感に大きく影響するため、ステアリング制御は重要な研究、開発要素となります。ドライバーとクルマが一体となりどうマッチングをしていくか、人と機械の調和の実現に向き合っていくことができます。ここでは、その中でも特に違和感がなく、安全と安心に繋がるHMI技術の研究・開発に取り組んでいます。また、クルマを操作するステアリングシステムを起点に車両全体の制御知識を身に着けることも可能です。
海外勤務の可能性	※将来的には、国内外事業所への転勤可能性あり
必要な経験・資格	【必須要件】 ■MATLAB／Simulinkによるメカトロシステムまたはロボットの制御開発経験【歓迎要件】 ■メカトロシステムの設計、開発ができ、本分野で3年以上の経験 ■機械力学、制御工学、物理モデリング／シミュレーション技術に長けている ■人間支援ロボットの制御開発の経験がある ■新しい取り組みや困りごとにおいて、従来の手法だけでなく柔軟に物事を考えることができる ■MBDによる制御開発ができる ■車両運動、シャシー設計にまつわる知識を有している
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:有り就業時間:9:00～17:45 給与形態:月給制
教育・研修制度	階層別教育、職能別教育（技術講座・部門別講座）、自己啓発支援、グローバル人材育成（語学研修・海外トレーニー）

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1935年従業員数: 11,665名資本金: 455億9，100万円
事業内容・沿革	■ステアリングシステム、軸受、駆動部品、工作機械、電子制御機器などの製造・販売＜沿革＞ 1935年　光洋精工株式会社設立（現：株式会社ジェイテクト） 1941年　豊田工機株式会社設立 1949年　大阪証券取引所、東京証券取引所に上場（光洋精工） 2006年　豊田工機株式会社と合併し、商号を株式会社ジェイテクトに変更 2012年　豊田工機トルセン株式会社を吸収合併 2014年　光洋販売株式会社を吸収合併。大型軸受技術開発センターを開所 2021年　本店の所在地を愛知県刈谷市に移転。Gear Innovation Centerを開所 2022年　上場区分を東証プライム市場に変更。事業ブランドを「JTEKT」へ統一 2023年　国内グループ会社7社を「ジェイテクト」を冠した社名に変更
企業情報	【概要・特徴】トヨタグループ主要17社に属する、大手機械・自動車部品メーカーです。1935年設立の軸受メーカー「光洋精工」を母体とし、2006年に工作機械メーカー「豊田工機」と合併し、「ジェイテクト」として新たに発足した企業です。約30の国・地域に子会社約15社と5万人の従業員を有し、パワーステアリングをはじめとする自動車部品やベアリング、工作機械などを製造。トヨタグループはもちろん、グループ以外の多くの完成車メーカーや製造会社と幅広く取引を行なっており、安定した経営基盤があります。【技術力】 1988年に世界で初めて「電動パワーステアリング（EPS）」の開発・量産化に成功。以来、EPSのパイオニアとして世界トップシェアを維持しており、2015年にはグローバル累計生産台数1億台を越えています。そのほかにも、高速回転でも変形を起こさない「ハイブリッド変速機用高速回転玉軸受」や燃費向上およびCO2排出を抑制する「バランサーシャフト用軸受」などをと開発しています。【研究開発】 50万平方メートル規模のテストコース「ジェイテクト伊賀試験場」（三重）で、実車走行評価・解析、世界各地の道路や気候を想定した評価など多種多様なテストを行なっています。「大型軸受技術開発センター」（大阪）では、鉄道車両や風力発電機、鉄鋼設備など産機向け軸受の評価・解析や、工作機械の高精度・高効率・高信頼の技術開発、複合化、システム化、省エネルギー化といった先進技術の研究・開発に取り組んでいます。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、時間外手当【休日・休暇】年間121日トヨタカレンダーによる）／（内訳）完全週休2日制(土日)、GW休暇、夏季休暇、年末年始(各7日～11日程度）、有給休暇、慶事休暇【その他】厚生年金会館、独身寮(個室)、社宅、保養所、体育館、グランド、契約ホテル・旅館、財形、持株、住宅資金貸付制度、車両購入資金貸付制度他

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