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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
熱・エネルギーマネージメント技術開発エンジニア
年収 | 590万円~1570万円 |
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勤務地 | 愛知県豊田市 |
職務内容 | ■電動車の増加に伴い、エネルギーマネージメントの重要性が益々高まっています。パワートレーン、電池、空調の熱や電力をクルマ全体で最適化し、無駄なく使い切る事で、全ての人に移動の自由と楽しさを提供する仕事です。また、次世代のエネルギーマネージメントに向けて、部署間をつなぎ、相互に連携する新開発プロセスづくりにも取り組みます。 【具体的には】 ■モデルベースによるエネルギー/熱マネージメントシステム開発業務 ・製品/システムの企画、成立性の解析/検討 ・上記の1Dシミュレーションモデルの開発/検証 【やりがい】 同社の車両デジタル開発を牽引する使命を持ち、生み出した技術や開発プロセスは新型車開発に直結します。それを通して、より良い社会に変えていける面白さ・やりがいがある業務です。 【PR】 長年の量産車開発で培った、幅広いハード・ソフト開発知識と経験を有し、加えて多分野の専門家が存在するため、自部署内で多くの知見・技術が存在し、それらを組み合わせて活用することができます。また、今後増加するPHEV, BEV, FCEVに対しても、HEVで長年培ったエネルギー/熱マネージメントのシミュレーション技術を活かし、カーボンニュートラルに大きく貢献する機会があります。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方 ■シミュレーションツール(Matlab/Simlink, GT-Suite, CarSimなど)を活用した開発経験(3年以上) ■1Dシミュレーションによるモデルベース開発の実務経験(2年以上) ■熱マネージメントシステムの製品企画・技術検討・評価のいずれかの実務経験(3年以上) ■チーム/関係者との円滑なコミュニケーションが取れる方 【歓迎要件】 ■工学知識(機械工学、熱力学、流体力学、材料力学、電気工学など)を備えている方 ■TOEIC600点以上 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 369,124名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
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