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情報確認日
マツダ株式会社
制御設計<バッテリーマネジメントシステム>
年収 | 510万円~850万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | ■ECUサプライヤと協力し、量産電動車のバッテリ制御ECUを設計するもしくは将来に向けた独自回路設計を提案していただきます。 【具体的には】 ・電子回路設計 ・HILS等によるECU評価 【部門ミッション】 電気駆動システム開発部は、電動化における主要ユニットである駆動用バッテリ、電力変換器、充給電器、e-Axle、電動化システム(制御)の設計、評価の主幹部門です。「ひと中心」の環境造りと開発活動で電動化へのトランジションをリードするべく、中期経営計画の電動化Phase2、及びPhase3の実現に向け技術、商品開発に取組むとともに、社内全体へ電動化知見を広め、全社的な開発、商品化プロセス構築に取組んでいる部門です。第1電駆開発Grとしてのミッションは、上記の内の、駆動用バッテリ全体に渡る技術、商品の開発と、その開発プロセスの構築、改善、加えて、電動化にかかわる開発部門全体への人材育成教育となっています。 【ポジション特徴】 ・バッテリに関わる幅広い関係者(サプライヤ、モジュール設計、パワートレインシステム制御、バッテリパック設計等)と連携しながら機能配分し、ECUハード設計を行います ・サイバーセキュリティ等の法規や機能安全、電池を使い切るためのセンサー精度、コスト、体格等幅広い要件をクリアしながらECU設計をしていくところに難しさとやりがいがあります ・2030年に向けて電動化が進めてられていて、BEV 4割、HEV6割が目指されていて、いずれの車にもバッテリの搭載が必要になります。電池という新しい領域の部品開発を行っているため、開発プロセスの確立や電池領域で会社をリードしていくのが同Grのミッションであるため、同領域でご活躍いただくことにより同社並びに自動車業界に影響を与えることができます。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 下記いずれかのご経験をお持ちの方 ・バッテリマネジメントシステムの開発経験 ・自動車業界における制御医開発経験 【歓迎要件】 ・バッテリ、バッテリ制御、一般制御理論、AL(pythonでAIコーディングできれば尚歓迎)、 データ解析(python、Excel) ・電池メーカー、自動車メーカー等でのバッテリ制御ECU開発の経験、その他回路設計、HILS等の評価環境構築経験 ・機能安全、FMEA、サイバーセキュリティ、組込みソフト(CAN通信、故障診断通信、BasicS/W等)、電気、電気回路の知識 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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