インバータ・モータ設計＜アプリ／プラットフォーム領域＞

年収	480万円～830万円
勤務地	〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1
職務内容	■車両性能を実現するためのインバータ、モータの制御ソフトウェアをV字プロセスに準じたモデルベース開発を用いて、要求分析、設計、机上検証に関わる以下の設計業務を担当いただきます。【具体的には】大きく分け以下の２つの領域について担当していただきます。 ■アプリ領域・インバータ、モータの目標を実現するためのソフトウェアの要件分析、アーキテクチャ設計・インバータのアプリケーションソフトウェアの設計、実装（Matlab／Simulink）・インバータのアプリケーションソフトウェアの机上検証（MILS／HILS）検証・通信、故障診断の設計 ■プラットフォーム領域・インバータのBSW（Basic Software）設計、実装・Cyber Security対応の検討・プラットフォーム領域の機能検証
必要な経験・資格	【必須要件】以下いずれかのご経験をお持ちの方 ■自動車業界に限らずインバータ、モータの制御ソフトウェアおよび開発環境構築に関わる経験 ■車載コントロールユニットの制御ソフトウェアおよび開発環境構築に関わる経験【歓迎要件】 ■ソフトウェアの要件分析、アーキテクチャ設計の経験 ■品質工学、FMEA・FTA、DRBFMなどのスキル ■Matlab　Simulinkを用いた制御モデル開発の経験 ■故障診断ソフトウェアの開発経験 ■車両通信ソフトウェアの開発経験 ■組み込みソフトウェアの開発経験 ■C言語、Simulinkでのプログラム実装経験 ■Cyber Securityの開発経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:9:00～17:45 給与形態:月給制
教育・研修制度	マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1920年従業員数: 50,479名資本金: 283，957百万円
事業内容・沿革	■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing， U.S.A.， Inc.」を設立
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土曜・日曜）※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します）【その他】独身寮（借上社宅）※社員寮の建て替えに伴い、当面の間、独身寮対象者の方は借上社宅への入居／工事は2024年10月より開始、新寮は2027年4月より運用開始予定、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策：室内禁煙または喫煙専用室を設置

コンサルタントコメント

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