研究開発＜自動運転システム(認識技術領域)＞

年収	500万円～900万円
勤務地	静岡県袋井市久能
職務内容	同社にて、以下の業務をご担当いただきます。【具体的には】※ご経験/スキルに合わせて詳細業務を決定します。【研究開発】　・機械学習、ディープラーニング等のAIを活用したObjectDetectionやSegmentation、SLAMなどの環境認識技術の研究開発　・カメラやLiDAR等を用いた認識アルゴリズムのソフトウェア設計・実装・評価(机上、車両・移動ロボットなどの実機) 　・生成AIなどを活用したシミュレーション環境開発【新価値創造】　　・センサや認識アルゴリズムなどのセンシング技術の先端技術調査、新規開発テーマの企画【プロジェクト業務】　・センシング技術領域の開発プロジェクトにおけるプロジェクトリーダ相当の全体業務とりまとめ【やりがい・魅力】センシング技術の応用をはじめとするプロジェクトの企画段階からソフトウェア開発に至るまで幅広い範囲の業務を担当できます。技術探求、チャレンジが必須で、必要な技術を試行錯誤しながら練り上げていく過程はエンジニアとして成長出来、その先の社会貢献をやりがいとして感じられる。
必要な経験・資格	【必須要件】・開発ツールROS2、Autoware、Linux、C/C++、Python、AI系ツール(TensorFlow，Pytorchなど)、Docker、GitHub、CI/CD、MLOps、Redmine等のいずれかの使用・実装経験【歓迎要件】・自動運転・ADASシステムに関するセンサや車載ソフトウェア開発経験・FAシステム、AGV/AMR、協働ロボットなどの環境認識技術開発経験・組込みソフトウェアの開発(要件定義から詳細設計、実装)、プロジェクトマネジメントの経験・TOEIC 600点以上
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:45～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	事業部ごとに研修制度がございます

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1918年従業員数: 52,554名資本金: 861億円
事業内容・沿革	■輸送機器・自動車・機械・精密機器の製造および販売　■バイオテクノロジーによる農林水産物・微生物の生産・加工・販売　■観光開発事業およびレジャー、レクリエーション施設の経営並びにこれに付帯する事業＜沿革＞ 1955年　初代社長に川上源一が就任 1982年　本社敷地内に技術センターを開設 2000年　トヨタ自動車（株）と資本提携、業務提携を強化 2005年　静岡県にバイオ事業の研究開発拠点としてライフサイエンス研究所を開設 2013年　中国にIMの新会社「Yamaha Motor IM(Suzhou) Co.，Ltd.（YIMS）」を設立 2015年　米国シリコンバレーに新事業開発の新会社YMVSVを設立 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、二輪車製造事業を中心とする機械メーカー。エンジン・電子制御・車体・艇体の3つのコア技術を軸に、二輪・マリン・特機・産業用機械・ロボットなど15事業以上を展開しています。二輪車は180以上の国と地域で約477万台が販売されており世界第3位の実績。ボートは国内シェア第1位、船外機・ウォータービークルは世界シェア第1位です。そのほか、ヨット、自動車用エンジン、電動車椅子、電動自転車など多岐にわたる製品を展開しています。【注力分野】新興国向けの浄水装置「ヤマハクリーンウォーターシステム」を開発し、外務省や経済産業省など公的機関の連携によってアフリカ、東南アジア各国に設置が進められています。最近では産業ロボット技術の新たな活用としてメディカル分野に参入。新薬や抗がん剤の薬効を評価する試験工程の一部を担うシステム「セルハンドラー」を開発しました。【人材育成】社員に挑戦の場をつくるセルフ・バリュー・チャレンジ制度は、新分野への取り組みなどに際して社内公募し、応募しやすいように上司の承認も必要としない制度です。年に1度募集する海外留学制度や、語学講座や技術講座など多彩な自己啓発プログラムがあります。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、営業手当、時間外手当、在勤手当、食事手当等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休２日制（土・日）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、GW（９日前後）、3連続有給休暇取得制度、ライフサイクル休暇制度有り【その他】寮、社宅、財形貯蓄制度、社員持株制度、保養所、従業員販売、ヤマハ発動機共済会(結婚祝金・出産祝金・香料・傷病給付等)、企業年金基金、団体保険（任意）

コンサルタントコメント

同社では、人材育成の軸を「自立・高度化」「チームワーク」「グローバル」と定め、さまざまな施策を展開しています。社員一人ひとりが、3つの軸に対する現在の力量を自己評価し、今後のキャリアプランについて考えています。

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