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情報確認日
マツダ株式会社
IVI/デジタルコックピットのシステム設計

年収 | 600万円~1100万円 |
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勤務地 | 〒221-0022 神奈川県横浜市神奈川区守屋町2-5 〒100-6025 東京都千代田区霞が関3-2-5 霞が関ビルディング25階 |
職務内容 | コネクティッド機能含むIVIとMeter/HUDを合わせたデジタルコックピット領域において、マツダコネクトの設計開発をご担当いただきます。 【具体的には】 車載情報システム(デジタルコックピット等)、インフォテイメントシステム、およびコネクティッドサービスにおける ・デジタルメーター機能開発(要求/要件/仕様策定など上流工程) ・HUD機能開発(要求/要件/仕様策定など上流工程) ・IVI 他ECUと連動した車両連携機能開発(要求/要件/仕様策定など上流工程) ・AV、CarPlay/AndroidAutoなどConnectibity機能開発 ・サーバやスマホと連携したサービス提供するコネクティッド機能開発(要求/要件/仕様策定など上流工程) ・Meter/HUD/IVI全領域横ぐし通し、安心安全だけでなく使い勝手を考慮したGUI、VUI(※Voice User Interface)の開発(要求/要件/仕様策定など上流工程) ・上記各機能開発の結果を1つのECUとしてまとめ、車両開発プロジェクト側や生産部門と連携し各車両開発へ適合させる車両開発推進 ・各カテゴリで量産に向けた機能開発だけでなく、将来構想を描きブランドイメージを向上させる各機能の技術開発 ※入社当初はスキルセットに合わせ、いずれかの機能開発をご担当いただき、ゆくゆくは5~10名規模の組織のマネジメントを担っていただきます。 【ポジション特徴・やりがい】 本ポジションでは、ナビやオーディオなど昔からある機能だけでなく他のユニットと連携した車両そのもの/マツダブランド価値向上につながる機能を自身の技術やスキルを用いて開発でき、世界中の顧客に喜んでいただけることを実感できます。また、GAFAなどのBIG TECHと連携した開発ができる唯一の部門であり、最先端のソフトウェア開発に触れることができます。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ・ソフトウェア開発のご経験(車載経験不問) 【歓迎要件】 ・IVI、および、Meter、HUD等の車載組み込みシステムにおける要件定義/仕様作成経験 ・Linux / Android OSベースでの組込みソフトウエア開発の経験 ・アジャイル型/スクラム開発の経験 ・利害関係者(特に客先)との直接折衝の経験 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 48,685名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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