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情報確認日

株式会社クボタ

機械設計<農業機械(トラクタ)>

年収 750万円~1000万円
勤務地 〒590-0908 大阪府堺市堺区匠町1番地11
職務内容 ■トラクタ総合事業部にて農業機械(トラクタ)の機械設計業務を担当していただきます。
【具体的には】
・現地マーケットの市場調査を行い、開発コンセプトの企画・立案
・シャーシ、パワートレイン、内/外装部品、樹脂・板金部品等の仕様決定、設計、試作、開発、量産などの一連業務
・関係する部門との連携(実験評価、電気設計、ソフト設計、原価企画、試作、製造部門、サービス部門等)
※開発ツール:CATIA

<開発スタイル>
・チーム別組織となっておりチームごとに新機種開発を担当。ミニチェンジの場合は機械設計業務を1名で担当頂く場合もあります。
・同社では、開発部門が製品コンセプトの立案から携わっていただくため現地調査やエンドユーザーへのヒアリングにも開発担当者が赴きます。
そのため自身が開発した製品が製品化され、顧客に受け入れられる喜びを実感しながらエンジニアとして成長していただける環境です。
必要な経験・資格 【必須要件】
■自動車、自動車部品、電機、建機、農機、産業機械、機械部品等の経験をお持ちの方
雇用条件
  • 雇用形態:正社員
  • 転勤の有無:場合により有
  • 就業時間:8:30~17:00
  • 給与形態:月給制
教育・研修制度 適宜実施
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企業情報

基本情報

市場情報: 東証プライム

設立: 1930年

従業員数: 52,608名

資本金: 84,130百万円

事業内容・沿革 ■農業機械、産業機械、環境プラント、都市・インフラ、水システムなどの事業分野のシステム・製品の研究開発・製造・販売
<沿革>
1890年 個人経営の鋳物工場として「久保田鉄工所」を創業
1930年 株式会社久保田鉄工所を設立
1949年 東証一部上場
1947年 耕耘機の製造を開始
1990年 創業100周年。社名を株式会社クボタへ
2014年 フランスに大型畑作用トラクタの生産会社を設立
2016年 米国の農耕機械インプルメント(作業機器)メーカー「グレートプレーンズマニュファクチュアリング社」を買収
2017年 欧州統括会社を設立
2022年 東証プライムに上場区分を変更
企業情報 【概要・特徴】
東証プライム上場、数々の世界トップシェア製品を有する総合機械メーカーです。機械(農業機械・小型建設機械・産業用小型汎用エンジンなど)、水・環境(パイプ関連製品・環境プラントなど)の主に2つのセグメントで事業を展開しています。“食料・水・環境分野で世界に貢献すること”をビジョンに掲げ、世界約120カ国でグローバルに事業を行なっています。

【実績】
・機械部門:畑作と稲作の両方を手がける世界有数の農業機械メーカーであり、トラクターの累計生産台数は400万台以上です。また、小型建設機械のミニバックホー販売台数は18年連続で世界1位、100馬力未満の産業用ディーゼルエンジンが世界トップシェアを獲得するなど幅広い分野で実績を築いています。
・水・環境部門:上水から下水までカバーできる水関連機械メーカーであり、国内高度浄水処理施設における同社の処理装置採用率は約80%です。また、ダクタイル鉄管の世界納入実績は70カ国以上。耐震型ダクタイル鉄管はこれまでの大地震でも破損しておらず、国内外で高い評価を受けています。

【注力分野】
2030年に向けて、国内外の社会問題を解決するさまざまな取り組みを推進。世界的に増加している食料需要に対応するため、大型畑作用農業機械の世界市場への展開を加速する方針です。また、国内の農業従事者の高齢化に伴う人手不足に対応するため、ロボット技術やIoT・ICTを活用したスマート農業の普及を目指しています。
待遇・福利厚生

【保険】
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 

【諸手当】
通勤手当※会社規程による

【休日・休暇】
年間125日/(内訳)完全週休2日制(土日)、GW、夏期休暇、年末年始、有給休暇、特別・慶弔休暇、有給休暇(最高20日、入社時14日付与)、就労する事業所の年間所定休日(事業所カレンダー)等、

【その他】
退職金、貯蓄制度/財形貯蓄制度(財形年金)、団体貯蓄保険、クボタグループファンド(従業員持株会)慶弔・保険/慶弔見舞金制度、ファミリーライフサポート保険、災害補償、各種損害保険等、健康・レクリエーション/カフェテリアプラン(スポーツ施設利用補助、旅行費補助等)、各種健康診断、人間ドック補助など

コンサルタントコメント

・農業機械のロボット化に必要な最新技術に触れる機会が多く、提案した機能や技術が製品になる可能性が高いため、やりがいがあります。
・将来に向けた開発も行うため、多くの特許を出願することも可能です。
・関連部門と連携して製品化や新規技術の開発が行えます。

お問い合わせ番号 320112

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