外装開発＜船外機用4stエンジン＞

年収	500万円～900万円
勤務地	〒438-0025 静岡県磐田市新貝2500
職務内容	同社にて、以下の業務をご担当いただきます。【具体的には】 4st船外機の外装部品の開発・設計主には機能を満足する部品の開発になりますが、外装であるが故にデザインとの関わりもあり、かつ近年では加飾部品の開発にも力を入れております。 ■機能部品開発熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂(SMC)の部品を主に取り扱い、強度、吸気損失、デザイン、防水性などを考慮しながら開発を行う。 ■デザイン協業開発デザインのありたい姿と、機能のありたい姿の中で、最適な仕様決めを実施。日々デザイナーと会話を重ねながら開発を進めます。 ■加飾部品開発顧客にデザインの部分で魅力を感じて頂けるよう、エンブレムやグラフィックなどの加飾部品において、デザイナ、企画部門などと会話し、先行開発から量産設計までを担当します。加飾部品は主に外部サプライヤーへの設計依頼になります。【やりがい・魅力】マリン業界はまだまだ成長領域であり、未知技術が残っている環境下にあります。また、チャレンジを推進・サポートする風土がヤマハ発動機にはあります。そのため、自ら進んで開発を行い、新しい技術構築をして製品に織り込める機会があります。メイン市場は、ＵＳを中心とした海外で、グローバルで多様性のある見識が養われます。海外出張でお客様の声を聞き、市場要望・動向を実感し開発へFBする機会もあります。少人数でのエンジン開発を行っていますので、幅広くエンジン開発に携われます。
必要な経験・資格	【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方・マリン商材の開発に興味のある方・２Ｄ／３ＤーＣＡＤが使用できる方【歓迎要件】・外装部品の開発・設計経験がある方・NXを用いた開発経験がある方・TOEIC ６００点以上
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:45～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	事業部ごとに研修制度がございます

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1918年従業員数: 52,554名資本金: 861億円
事業内容・沿革	■輸送機器・自動車・機械・精密機器の製造および販売　■バイオテクノロジーによる農林水産物・微生物の生産・加工・販売　■観光開発事業およびレジャー、レクリエーション施設の経営並びにこれに付帯する事業＜沿革＞ 1955年　初代社長に川上源一が就任 1982年　本社敷地内に技術センターを開設 2000年　トヨタ自動車（株）と資本提携、業務提携を強化 2005年　静岡県にバイオ事業の研究開発拠点としてライフサイエンス研究所を開設 2013年　中国にIMの新会社「Yamaha Motor IM(Suzhou) Co.，Ltd.（YIMS）」を設立 2015年　米国シリコンバレーに新事業開発の新会社YMVSVを設立 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、二輪車製造事業を中心とする機械メーカー。エンジン・電子制御・車体・艇体の3つのコア技術を軸に、二輪・マリン・特機・産業用機械・ロボットなど15事業以上を展開しています。二輪車は180以上の国と地域で約477万台が販売されており世界第3位の実績。ボートは国内シェア第1位、船外機・ウォータービークルは世界シェア第1位です。そのほか、ヨット、自動車用エンジン、電動車椅子、電動自転車など多岐にわたる製品を展開しています。【注力分野】新興国向けの浄水装置「ヤマハクリーンウォーターシステム」を開発し、外務省や経済産業省など公的機関の連携によってアフリカ、東南アジア各国に設置が進められています。最近では産業ロボット技術の新たな活用としてメディカル分野に参入。新薬や抗がん剤の薬効を評価する試験工程の一部を担うシステム「セルハンドラー」を開発しました。【人材育成】社員に挑戦の場をつくるセルフ・バリュー・チャレンジ制度は、新分野への取り組みなどに際して社内公募し、応募しやすいように上司の承認も必要としない制度です。年に1度募集する海外留学制度や、語学講座や技術講座など多彩な自己啓発プログラムがあります。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、営業手当、時間外手当、在勤手当、食事手当等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休２日制（土・日）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、GW（９日前後）、3連続有給休暇取得制度、ライフサイクル休暇制度有り【その他】寮、社宅、財形貯蓄制度、社員持株制度、保養所、従業員販売、ヤマハ発動機共済会(結婚祝金・出産祝金・香料・傷病給付等)、企業年金基金、団体保険（任意）

コンサルタントコメント

同社では、人材育成の軸を「自立・高度化」「チームワーク」「グローバル」と定め、さまざまな施策を展開しています。社員一人ひとりが、3つの軸に対する現在の力量を自己評価し、今後のキャリアプランについて考えています。

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