構造設計＜エネルギーストレージシステム＞※リチウムイオンバッテリー領域

年収	450万円～1000万円
勤務地	〒530-0011 大阪府大阪市北区大深町1-1 ヨドバシ梅田タワー8F We Work LINKS UMEDA内
職務内容	■エネルギーストレージシステムの設計開発（リチウムイオンバッテリー領域）を担当していただきます。【具体的には】※経験/スキルに合わせ詳細業務を決定します。エネルギーストレージシステムにおけるリチウムイオンバッテリーのセル構造および組電池（モジュール、セルユニット）の、・構造技術開発・設計（構造、熱解析、高圧・低圧配電）・作図、モデル作成・レイアウト検討 ※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合があります
海外勤務の可能性	将来的に、海外を含む転勤の可能性があります。
必要な経験・資格	【必須要件】※以下、いずれかの知識・業務経験をお持ちの方・材料力学/流体力学/熱力学/機械力学の知識、経験・自動車搭載部品の機構設計・評価経験・リチウムイオン電池または次世代電池(全固体電池・半固体電池・リチウム金属二次電池など)、およびバッテリーパックの材料・セル設計//量産開発の経験【歓迎要件】・車載部品の信頼性、耐久性および耐環境性に関する知識、開発経験・電動車/システムの開発/性能設計経験・計算科学に関する知識・実務経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT研修等

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1948年従業員数: 32,443名資本金: 860億円
事業内容・沿革	■二輪車、四輪車、汎用製品（耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど）の製造・販売＜沿革＞ 1946年　本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年　本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立（資本金100万円、従業員34名） 1960年　技術研究所が分離独立し、（株）本田技術研究所を設立 1970年　狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機（株）設立（1974年7月にホンダエンジニアリング（株）へ社名変更） 2000年　新しい人間型ロボット「ASIMO（アシモ）」を発表 2010年　量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功 2014年　Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成 2015年　「VEZEL（ヴェゼル）」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得 2020年　四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表 2022年　東京証券取引所プライム市場に区分変更（4月）
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に約400社の関係会社、約20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ（耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など）の製造・販売などを行っています。近年の世界販売台数は、二輪車が約1800万台、四輪車が約370万台、パワープロダクツが約560万台となっています。【事業展開】同社は1950年代から二輪車の輸出を始め、海外展開を進めてきました。先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車（FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。【注力分野】グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。それだけでなく、空飛ぶ車と呼ばれる「Honda eVTOL」や宇宙領域への挑戦、Hondaアバターロボットの開発など、今までの製品だけに固執しないものづくりへの挑戦をしています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、住宅手当、家族手当、時間外手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）完全週休2日制・祝日・8月休暇（夏季）・年末年始、有給休暇、慶弔休暇【その他】退職年金、互助会、特別見舞金、財形貯蓄、住宅共済会、社宅/独身寮（諸条件有）、保養所、健康管理センター、スポーツ施設

コンサルタントコメント

AI技術の応用をはじめとするイノベーションの創出が求められ、技術探求、チャレンジが必須な領域であるため、海外の同社事業所、大学、企業と連携したグローバルな研究開発を行える環境を整えています。同社は車の大きな変化・イノベーションに貢献する特化技術を有しており、その技術を大いに発揮し、研究にとどまらず、世の中に送り出すことで、社会に貢献したいと考えている方を募集しています。

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