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情報確認日

トヨタ自動車株式会社

開発業務<MTスポーツ車用クラッチ>

年収 590万円~900万円
勤務地 愛知県豊田市
職務内容 MTスポーツ車を開発する中で、操作性やドライブトレーンのねじり振動特性を左右する重要な部品であるクラッチの開発を担当いただきます。モータースポーツで人とクルマを鍛える活動の最前線でクラッチ設計・実験を通したクルマ開発の実務ができる即戦力を募集します。

【具体的には】
・スポーツ車向けクラッチの設計業務
・同社でのクルマ開発において、クラッチの要求仕様を決定する
・クラッチサプライヤとともに、開発業務を行う
・車両やベンチを用いて実験解析業務を行う
担当製品 自動車
必要な経験・資格 【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方
・クラッチ設計、もしくはクラッチ実験業務経験が5年以上
・社内外関係部署と自ら積極的にコミュニケーションをとり、チームプレイを得意とする方

【歓迎要件】
・英語を用いて海外サプライヤのエンジニアとのコミュニケーションができる(TOEIC 600点以上相当)
・解析ソフト(Amesim等の1Dsim経験、Famos、Diadem、Matlab等の波形処理)の知識と実務経験
・積極的かつ持続的に自己研鑽の出来る方
・過去のやり方にとらわれず、常に改善意欲のある方
雇用条件
  • 雇用形態:正社員
  • 転勤の有無:場合により有
  • 就業時間:8:00~17:00
  • 給与形態:月給制
教育・研修制度 OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。
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企業情報

基本情報

市場情報: 東証プライム

設立: 1937年

従業員数: 380,793名

資本金: 635,401百万円

事業内容・沿革 ■自動車の生産・販売
<沿革>
1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始
1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場
1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携
1967年 ダイハツ工業と業務提携
1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更
2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化
2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携
2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入
2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立
2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表
2022年 東証プライムに上場区分を変更
企業情報 【概要・特徴】
東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。

【開発体制】
国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。

【福利厚生】
ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生

【保険】
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金など

【諸手当】
通勤手当、家族手当、時間外手当など

【休日・休暇】
年間122日/(内訳)週休2日制(土日)、夏季休暇、年末年始、有給休暇 ※その他、年次有給休暇・特別休暇あり

【その他】
施設/寮・社宅、スポーツ施設、保養所など 制度/選択型福利厚生制度・従業員持株会制度・財形貯蓄制度など

お問い合わせ番号 401631

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