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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
電動コンポーネント開発<レース/スポーツ車両向け>

年収 | 590万円~900万円 |
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勤務地 | 愛知県豊田市 静岡県裾野市 |
職務内容 | カーボンニュートラル実現に向け、これまでHEV技術をレースで開発・鍛えてきました。 電動コンポーネントの最新技術を引き続き開発していくのと並行してこれまで鍛えてきた電動化技術を顧客の手の届く市販スポーツカーへの展開も進めています。 【具体的には】 ・レース用/スポーツ車両向け高出力モータ・インバータユニット開発 ・同、小型、高出力バッテリセル、並びにバッテリパック開発 ・その他各種高圧機能部品(DCDCコンバータ等)開発 【やりがい】 ・モータースポーツ起点のクルマ作りを実体現しながら、カーボンニュートラルのマルチパスウェイの選択肢として会社内外で注目されるやりがいを得られる業務。合わせて自分の作ったコンポーネントが世界選手権を争うレース車両に搭載され勝利を争って走る姿を見られるのは通常の部署では味わうことの出来ない。自らの開発成果が結果としてダイレクトに現れるのは得難い経験です。 【PR】電動化技術で環境と走る喜びを両立 ・カーボンニュートラルとして電動化のBEVが注目されてるが、正解は1つではないです。最もプラクティカルな環境技術としてHEVが担う役割は依然として大きい。 持続可能なレースの在り方を作り上げていくのに自らが関わっていけるだけでなく、そこで鍛えた技術を顧客に使って頂けるようにレース技術を量産に橋渡ししていくことが出来ます。電動化技術で環境と走る喜びを両立させる、このような志があります。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】下記、いずれかの経験に該当 ・BEV/HEV/PHEV問わず、電動車両向けモータ、インバータ、トランスアクスルの機械設計経験 ・同じく電動車両向けの電池パック(構造設計、冷却設計等)の設計経験 ・機械設計の経験があり、興味を持って強くチャレンジしたい意志を持つ方 【歓迎要件】 ・CATIA V5 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 380,793名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
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