機械設計エンジニア＜パワートレイン関連＞

年収	500万円～900万円
勤務地	〒243-0192 神奈川県厚木市岡津古久560-2
職務内容	■日産テクニカルセンターにて、パワートレイン関連の設計開発を行っていただきます。【具体的には】下記いずれかの業務をご担当いただきます。（1）電動コンポーネントの筐体、冷却・潤滑システム、制御、および配置・搭載レイアウトに関する設計業務全般（2）自動車電動化における駆動系新技術の戦略立案、目標設定、システム設計、および評価（3）電動車の走行・安全性能に関わるバッテリー構造部品、冷却部品の設計、図面作成、および性能評価【担当製品について】（1）EV、e-POWER用電動コンポーネント／（2）パワートレインの駆動部品／（3）次世代EV・e-POWER向け駆動用バッテリー構造部品、冷却部品【職務を通して得られる自己の成長、獲得できるスキル、やりがい】・100年に一度の変革期の最前線で、業界をリードする電動車開発の中、自らが設計・開発し、電動コンポーネントを積んだ車という目に見える形で顧客に表現できる仕事です。・電気自動車の量産化を世界で初めて実現した同社だからこそ、世界を変えるプロジェクトに立ち会うことができます。・将来的にバッテリー構造部品設計・実験のエキスパート、e-POWERや車体設計の先行開発・企画・プロジェクトマネジメントのリーダー、海外拠点の開発責任者など、ご自身の志向に応じた多様なキャリアを築くことが可能となります。
担当製品	電気自動車用パワートレイン
レポートライン	部門長
マネジメント	基本的になし
出張場所・頻度	場合によりあり
英語	会議などで使用する可能性あり
必要な経験・資格	【必須要件】 ※下記いずれも必須 ■製造業界において機械設計経験のある方 ■TOEIC500点以上程度の英語力 ※500点以下の方は、必ず職務経歴書に業務上の使用場面（特に会話）をご記載下さい。
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2023年度の世界販売台数は約344万台で売上高は12兆6857億円となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日※同社カレンダーによる、月5～8日）、夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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