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情報確認日
マツダ株式会社
バッテリパックシステム設計・開発

年収 | 520万円~960万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
職務内容 | バッテリパック全体の機能/性能のバランス、レイアウト、車両側との機能配分を決め、電動車両のパフォーマンスと安全性を最大化を担っていただくポジションです。 また、バッテリパックの構造部(ケース、ブラケット、防爆機構、シールガスケットなど)の設計開発にかかわるポジションも含みます。 【具体的には】 ・バッテリパックシステム全体の機能配分設計 (システムアーキテクチャ設計) ・バッテリパックの構造設計 L ケースやブラケットの機械的強度設計、断熱材設計、シールガスケット設計 等 ・バッテリパックのレイアウト/車両搭載設計(3DCADスキル要) L 3Dモデリング、パッケージレイアウト、車両側と協力した電池衝突安全や車両剛性の開発 等 <変更の範囲>将来的に会社の定める全ての業務に配置転換の可能性あり 【ポジション特徴/やりがい】 企画部門、車体/車両開発部門、パック内外の部品設計担当部門及び担当者、サプライヤなど幅広く協力/連携し、一人では達成できない大きなシステムを作り上げる達成感があります。また、バッテリパックの性能は電動車の性能に直結するため、マツダ電動車のクルマ造り、性能決定に直接かかわることができます。機械工学、電気・化学など幅広い技術を取り扱うことから、いろいろな専門知識/スキルを活かすことができ、また知識/スキルの幅を広げられる点も魅力ポイントです。 具体的構造設計のポジションでは、車両開発部門と連携し電動プラットフォーム開発にかかわっていただき、より車両全体開発に近い領域で活躍いただける点が魅力ポイントです。また、3D-CADを活用した詳細な構造設計により、QCDを作りこんでいくやりがいも得られやすいポジションです。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 下記のいずれかのスキル、経験を有する方 ・バッテリパックシステム全体の構想、開発経験、知識(システム設計) ・バッテリパックケース、ボデー、シャシー、樹脂部品などの構造体の設計・開発、材料知識(構造設計) 【歓迎要件】 ・バッテリパックシステムを車載する開発経験をお持ちの方 ・バッテリ、電気、電気回路、自動車に関する知識、車載レイアウト、3DCADと構造解析の実施にかかわる知識 ・金属/樹脂/エラストマーが混在する構造体設計に関する知識、構造体製造に関する知識 ※実研/評価経験のみの方でも「どういう実研をしたらよいか」を考え、結果に対してフィードバックができる方であれば歓迎 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 48,685名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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