衝突安全技術開発マネージャー

年収	800万円～1200万円
勤務地	〒243-0123 神奈川県厚木市森の里青山1-1
職務内容	■厚木市にある先進技術開発センターにて、「交通事故死者ゼロ」の達成に貢献するため、衝突安全性能の先行技術開発業務のマネージメントを行っていただきます。【具体的には】コンピュータ解析、実験を通じて行う以下の技術開発に対し、開発指針、技術的助言、等を部下に与え、開発をリードする。・将来の衝突安全の規制に対応する技術。・高齢化、自動運転の到来などに伴う将来のTraffic social concernsを解決する衝突安全技術。【職種の魅力】現在、世界全体で毎年約125万人が交通事故で命を落としています。同社はこの事実に向き合い、「交通事故と戦う」ことを決意しています。クルマが人を守るという独自のコンセプト「セーフティ・シールド」のもと、クルマが置かれている状態を「危険が顕在化していない」「危険が顕在化している」「衝突するかもしれない」「衝突が避けられない」「衝突」「衝突後」の6段階に分けて捉え、各状況に応じてクルマが人を守るさまざまな技術の開発を進めています。私どもの職場は、このうちの「衝突」の技術開発を担っています。人を守ることに貢献している、とてもやりがいのある仕事です。
レポートライン	部長
マネジメント	基本的になし
英語	仕様書の読解や外国籍社員とのコミュニケーションで使用
必要な経験・資格	【必須要件】＜求める経験＞ ■自動車業界で、衝突安全に関係する開発、実験、または性能評価経験およびマネジメント経験＜求める能力＞ ■TOEIC500点程度の英語力、もしくはメール、仕様書読解が可能なレベルの英語力をお持ちの方 ※TOEICの点数をお持ちでない方は、必ず職務経歴書に業務上の使用場面をご記載下さい。
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意　※職種によっては該当しない場合もございます。

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※当社カレンダーによる、月5～8日）年間121日夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

コンサルタントコメント

昨今の自動車業界にとって、同技術領域は重要技術でありながら、また新たな技術ともいえます。
既存の保有スキルや実務開発経験をもとに、自らのリーダーシップで新たなる道を切り開くことのできる分野です。

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