燃料電池のスタック・セル研究開発＜テスト・解析領域＞

年収	480万円～1000万円
勤務地	〒321-3300 栃木県芳賀郡芳賀町高根沢4630
職務内容	■自動車および、新たなアプリケーション用燃料電池（FC）システム開発における性能・耐久・安全に関する研究開発業務をご担当いただきます。【具体的には】※ご経験に合わせて業務内容を決定します。・燃料電池に利用するMEAにおける気体（水素、酸素）、液体（水）の流体解析、流路設計・燃料電池に利用するMEA内の熱設計、解析・燃料電池セル・スタックの構造解析、疲労テスト（衝撃試験、振動耐久性試験）・上記各種試験・テストにおける試験項目、数値目標の策定 ※サブシステムおよび各種コンポーネントに関する技術開発および評価となります。 ※サブシステム例：エア供給システム、水素循環システム、冷却システム、電装システム等 ※現場配属後はOJTがつくため、バックアップを受けながら働くことが可能です。 ※年に3回、部門長とキャリア相談があり個人の志向に併せたスキル開発を行っていくため、将来的に他部署でのキャリア選択も可能です。【業務の魅力】・同社のメインテーマは「次のモビリティをどうつくるか」であり、そのうえで「電池の研究」は同社が特に力を入れている分野なので、会社の中でも重きを置いている部門となります。・水素で発電し、その電気で走る燃料電池自動車は、走行中にCO2や有害な排出ガスを一切出さない究極のエコカーです。その水素を再生可能エネルギーから生み出せば、化石燃料に頼らないクルマ社会をつくることができます。また燃料電池は車以外でも（商用車・建設機械・船など）様々な場面で利用される予定で今後よりニーズが上がってくる分野と注目されており、社会貢献度の高い仕事に携わることができます。
マネジメント	なし
必要な経験・資格	【必須要件】 ■熱、流体、振動、構造、強度・剛性等に関するシミュレーションもしくはテストおよび評価に関する業務経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT研修等

企業情報

基本情報	設立: 1960年従業員数: 14,000名資本金: 7，400百万円
事業内容・沿革	■四輪・二輪自動車における先端技術の研究開発 ■次世代産業機械・ロボットの研究開発＜沿革＞ 1946年　本田宗一郎が静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年　本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立（資本金100万円、従業員34名） 1960年　技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立
企業情報	【概要・特徴】ホンダグループの研究開発機関。グループ全体で、国内外に451社の関係会社、20万人以上の従業員を有しており、二輪車・汎用エンジンで世界1位、四輪車では国内2位・世界７位を誇ります。同社は、グループ内のR＆D機能を担っており、新製品や新事業の開発、最先端技術の開発を行っています。北米・南米・欧州・アジア・中国に研究所を展開、各地域のニーズにあった技術研究開発を進めています。2016年には、知能化技術の研究開発を行う新拠点「Honda イノベーションラボ Tokyo」を開設しています。【風土】 Hondaは唯一社長が全員技術者であり、「世の中を便利にしていきたい」、「皆の役に立つ製品を開発したい」という熱い想いをもったエンジニアが多く、技術力に誇りと強みを持つ企業です。また電機、通信、精密機械、複合機など異業界からも積極的に採用をしており、経験業界の隔たりなく一人ひとりのエンジニアがやってみたいことや開発したい製品の開発にも携われます。また四輪に限らず、二輪や電池領域（燃料電池／全固体電池など）やビジネスジェット機用の量産エンジン、ヒューマノイドロボット「ASIMO」、歩行アシストなど幅広く研究開発を行っています。【福利厚生】 1970年に隔週5日制、1972年に完全週5日制を導入するなど、業界に先駆けて労働時間の短縮を進めてきました。フレックス制度を導入されており、有給休暇取得率は100％で、国内トップクラス。3日連続、5日連続や半日単位の取得も可能です。また、週に1日は従業員が一斉に定時に退社する日が設けられているなど、働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、住宅手当、家族手当、時間外手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）完全週休2日制・祝日・8月休暇（夏季）・年末年始。有給休暇、慶弔休暇【その他】寮・社宅、資格取得、社員持株、退職金

コンサルタントコメント

EVよりECOな電池として注目を浴びている燃料電池に携わることができる求人で、マーケットの先駆者になれる貴重な求人です。またHondaでは「技術」に力を入れているため、先行開発を行う機関を会社として本田技術研究所を設立しており、先行開発に専念できる点が魅力です。四輪以外のモビリティにも使用予定の電池に対して、開発の上流工程から下流工程まで幅広く携わることができ、技術力を高めることが可能です。

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