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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
MBD・CAE技術開発、製品開発<ICE/HEV/PHEV/BEV用パワートレーンシステム>
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年収 | 590万円~1570万円 |
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勤務地 | 愛知県豊田市 静岡県裾野市 |
職務内容 | 【概要】 マルチパスウェイ戦略を実現し続けるためには、ICE(新エネ含む)からHEV,PHEV、BEV全てのパワートレーンラインナップの開発を限られたリソーセスの中で推進する事が必要です。そのためにはMBD・CAE活用した効果・効率化な開発がより重要となっています。同社では、エンジンや各種駆動システムの開発における幅広な解析技術開発と製品開発への活用を実施しています。 【具体的には】 ・将来パワートレーン開発に必要なMBD、CAE技術開発 ・設計/実験/生技部署をパートナーとする先行、製品開発プロジェクト業務における、MBD/CAE技術を活用した仕様提案、問題解決の推進 ・社内のMBD、CAE活用拡大に向けた標準(指南書、マニュアル等)類や教育環境整備 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】以下、いずれかのご経験をお持ちの方 ・強度・信頼性、構造、熱・流体、振動騒音・音響に関するMBD、CAE技術開発 ・エンジン、トランスアクスル、モーター、ギヤトレーンなどのパワートレーン開発プロジェクト業務でのMBD・CAE解析活用 【歓迎要件】 ・先行もしくは製品開発プロジェクトでの設計、実験業務 ・航空機、宇宙、建機、家電などのでの解析業務 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 369,124名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
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