電費・燃費技術戦略企画エンジニア

年収	500万円～900万円
勤務地	〒243-0123 神奈川県厚木市森の里青山1-1
職務内容	■厚木市にある先進技術開発センターにて、将来の電動車の電費・燃費における技術戦略企画を担当していただきます。【具体的には】・10年先を見据えたグローバルな電費・CO2規制といった法規動向、及び市場性能向上予測等をもとに車両電費・燃費目標を設定・必要な技術の動向、ベンチマーク等から多面的に戦略を検討・電費燃費に関わる部品、システム設計グループと連携し、技術戦略策定並びにその達成に向けたプロジェクトのマネジメント【魅力】電費・燃費という今後のモビリティを支える重要性能の戦略を担うやりがいとともに、車両のトータル性能ゆえに非常に多くのユニット・システム・部品の技術検討を経験することで多くのエンジニアリングスキルの習得が可能です。中長期的な会社の戦略立案等を行うポジションのバックグラウンドを培うことができます。
レポートライン	部長
マネジメント	基本的になし
英語	仕様書の読解や外国籍社員とのコミュニケーションで使用
必要な経験・資格	【必須要件】※下記いずれも必須＜求める経験＞機械力学、流体力学、熱力学、制御工学、電気工学、電子工学や、それに関連する実験・各種解析（1D-CAE、MBD、AI、機械学習も含む）等の知識・技術を有することが望ましい。（※ひとつの得意領域があれば可）＜求める能力＞ ■TOEIC500点程度の英語力、もしくはメール、仕様書読解が可能なレベルの英語力をお持ちの方 ※TOEICの点数をお持ちでない方は、必ず職務経歴書に業務上の使用場面をご記載下さい。
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意　※職種によっては該当しない場合もあります。

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2023年度の世界販売台数は約344万台で売上高は12兆6857億円となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※同社カレンダーによる、月5～8日）年間121日夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

コンサルタントコメント

昨今の自動車業界にとって、同技術領域は重要技術でありながら、また新たな技術ともいえます。
既存の保有スキルや実務開発経験をもとに、自らのリーダーシップで新たなる道を切り開くことのできる分野です。

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