CAEエンジニア＜衝突／強度耐久＞

年収	410万円～900万円
勤務地	〒243-0192 神奈川県厚木市岡津古久560-2
職務内容	クルマの衝突、耐久性能において、開発初期から量産準備までの各開発フェーズでCAEを用いた検証を行い、製品スペックの決定や構造コンセプトの検討をします。＜具体的には＞ CAEによる車両開発と、それに必要な新材料、新工法等のCAE技術開発・衝突／耐久性能CAEモデルの構築、CAEの実行、評価及び設計へのフィードバック・予測精度を向上させる為のCAE技術開発・構造コンセプトを創出するCAE技術・機械学習ツールの開発＜扱う製品＞同社テクニカルセンターでは5～7年後に市場に出てくるような先行車両を開発しています。本ポジションで解析を担当する製品は今後多くのユーザーに使われる製品であり、まだ見ぬ新車両の開発に携わることが可能です。 ※顧客に安心・安全なクルマを提供するために、衝突・強度耐久性能にもCAEを適用し、車体部品を最適にする業務に取り組んでいます。 ※今後の開発車両にて、新構造や新工法などを採用するため、今までなかったものを予測するためのCAE技術開発を行っています。 ※過去、素材メーカーで各種単品実験評価をご経験されていた方、自動車部品会社で部品設計をご経験された方などが中途入社されています。
レポートライン	部門長
マネジメント	基本的にはなし
出張場所・頻度	場合により有り（中国・欧州・米国・インド　など）
英語	仕様書の読解や外国籍社員とのコミュニケーションで使用
必要な経験・資格	【必須要件】※下記いずれかのご経験をお持ちの方 ■以下いずれかの経験をお持ちの方・製造業界においてCAEを用いた業務経験・製造業界における解析業務経験・自動車業界における設計／実験／解析／評価経験＜求める英語力＞ ■TOEIC：600点以上、もしくは、仕様書読解やメール等が可能なレベルの英語力をお持ちの方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2023年度の世界販売台数は約344万台で売上高は12兆6857億円となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日※当社カレンダーによる、月5～8日）、夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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