NVH性能開発・実験評価＜電気駆動含む駆動系システム＞

年収	520万円～830万円
勤務地	〒730-8670 広島県安芸郡府中町新地3-1
職務内容	■以下（1）～（5）のうち、主に（3）（4）（5）を担当いただく予定です。 ※解析部門や車両系NVH開発部隊と密に連携をしながら業務を遂行いただきます。【具体的には】（1）机上検証（MBD／CAE）・実験・評価・研究・開発計画の立案と実施（2）「走る喜び」「燃費」と高次元で両立する「静粛性」を実現する顧客提供価値の探求（3）特に電動化が進む車両において、車両開発との適合、駆動系システムハードウェアへの機能配分　　L 電動化技術の適用：電動モーター、バッテリーシステム、インバーターなどの電動化部品の選定と設計　　L システム統合：電動駆動システムと車両全体の統合設計。他のシステム（ブレーキ、サスペンション、ステアリングなど）との調和を図る。　　L 機能配分：駆動系システムハードウェアに対する機能の割り当て。制御システムの設計と最適化。（4）計測解析技術、ユニット評価技術、開発支援技術に関する研究・開発計画の立案と実施　　L 計測解析技術：振動/騒音計測のための最新技術の研究。データ解析手法の開発と適用。　　L ユニット評価技術：各部品やシステムの評価手法を確立。耐久試験、性能試験、環境試験などを実施。　　L 開発支援技術：開発ツールやソフトウェアの導入と運用。シミュレーション技術の高度化。（5）市場における使用実態の分析、及び試験標準、開発手順の整備　　L 市場分析：実際のユーザーの使用状況を調査し、データ収集。使用環境や走行条件に基づく解析を行い、製品の改善点を特定。　　L 試験標準の整備：各種試験の標準化と手順書の作成。国際規格や業界標準に準拠した試験方法の確立。　　L 開発手順の整備：開発プロセスの標準化と効率化。品質管理システムの導入と運用。
担当製品	完成車
必要な経験・資格	【必須要件】 ※下記全て満たす方・理／工学系の高専、大学卒以上（または同等の基礎知識をお持ちの方）・電気駆動パワートレインの振動/騒音領域開発経験（3年以上）をお持ちの方【歓迎要件】・振動／騒音計測、分析スキルをお持ちの方・自動車用モータ、歯車基礎知識をお持ちの方・Adams、MATLAB、CADの知識をお持ちの方・自動車OEM・自動車関連部品メーカーでの開発経験、駆動系開発経験、NVH開発経験、モーター、歯車開発経験をお持ちの方・TOEIC500点以上相当の英語力（海外拠点とのコミュニケーション）をお持ちの方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:9:00～17:45 給与形態:月給制
教育・研修制度	マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1920年従業員数: 48,685名資本金: 283，957百万円
事業内容・沿革	■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing， U.S.A.， Inc.」を設立
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、時間外手当【休日・休暇】年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）【その他】退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

コンサルタントコメント

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