求人情報の一部をご紹介しております。求人への応募をご検討いただく際にはより詳細な内容をお伝えいたします。
情報確認日
マツダ株式会社
技術開発＜次世代エンジンの機械抵抗低減＞※実験業務
| 年収 | 460万円～830万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒730-8670 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
| 職務内容 | ■次世代エンジンの機械抵抗低減技術開発に関わる実験開発業務を担当いただきます。 【具体的には】 ・実機エンジンの性能／信頼性評価 L 性能評価: ダイナモメーターなどを使用して、エンジンの出力、燃費、排出ガスなどの性能を評価 L 信頼性評価: 長時間の耐久試験や過酷条件試験を行い、エンジンの信頼性を評価 ・実機エンジンにおける部品挙動、オイル挙動を対象とした計測技術開発 L 計測技術開発: 部品やオイルの挙動を詳細に把握するための計測技術を開発（例：高精度センサー、可視化技術） L データ収集: 実機エンジンでの部品挙動やオイル挙動を計測し、データを収集 L データ解析: 収集したデータを解析し、抵抗低減のメカニズムを解明 ※スキル／ご経験やご希望に応じて、新技術の有効性を評価するための「基礎実験」業務をお願いする事もあります。 【ポジション特徴】 将来に向けた最先端の技術開発を担う部門ですので、技術革新による社会貢献度が高く、自分たちが開発した技術が環境保護やエネルギー効率の向上に直接寄与し、持続可能な未来を実現する一翼を担っている事を実感できるポジションです。その中でも、同社のパワートレイン技術開発部の機械抵抗低減チームは、実験／設計／解析の各メンバーが同一チームに所属をしています。実験データが解析／設計チームへ一気通貫でつながる事で、メカニズムの解明による解析精度の向上が図れる事、また、解析結果を基にした機能向上への改善案の提案や、改善案の機能評価を含む一連のモデルベース開発をチーム内で連携して行える点が大きな特徴です。 ご入社後は、主に実機エンジンの実験開発業務を担って頂きますが、基礎実験や解析業務など業務範囲の拡大、あるいは目標設定や業務計画策定など、職務の拡大も目指して頂けます。 |
| 担当製品 | 完成車 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】 ※下記全て満たす方 ・理工学系 (機械工学、電気工学、自動車工学等) の高専、大卒以上または同等の基礎知識 ・乗用車に限らず、商用／舶用／汎用内燃機関の実験研究または開発の経験 【歓迎要件】 ・トライボロジー領域の知識 ・乗用車用エンジンの実験作業経験 ・構造解析／挙動解析に関わるシミュレーションの使用経験 ・自動車業界のエンジン開発経験、実験作業経験 |
| 雇用条件 |
|
| 教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 48,685名 資本金: 283，957百万円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など ＜沿革＞ 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing， U.S.A.， Inc.」を設立 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマの開発が可能なため、自動車づくりに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 435763