物流自動化・システム開発

年収	590万円～1570万円
勤務地	愛知県豊田市
職務内容	【概要】トヨタ自動車では、顧客を笑顔にできる魅力的なモビリティを市場のニーズに応じて素早くお届けするため、車両生産工場の革新に取り組んでおります。近年では、トヨタ生産方式をベースにしながら、安全・高効率・フレキシブルな物流を支える物流自動化設備・システムの開発・導入を積極的に進めております。【具体的には】・搬送ロボット(AMR)を活用した物流自動化の推進・部品ピッキングの自動化開発・自動倉庫やパレタイズ・デパレタイズロボットの車両工場への適用・自動フォークリフト等を活用した荷役作業の自動化・自動運転技術を活用した屋外物流搬送設備の開発・物流設備を統括制御/管理する物流システム開発＜やりがい＞トヨタのグローバルでの生産活動を支えるため、物流は益々重要になっています。従来の枠組みにとらわれず、新しいことにチャレンジできる風土の中で、トヨタ生産方式を学びながら物流の改革を経験できます。物流技術とコミュニケーション能力が発揮できるやりがいのある業務です。
担当製品	自動車
必要な経験・資格	【必須要件】下記、いずれかの経験がある方・製造業や流通業等での物流技術開発/エンジニアリング業務経験・マテハン関係等の設備メーカー・システムベンダー・Sier等での業務経験・物流自動化領域に活用可能な要素技術やノウハウをお持ちの方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:00～17:00 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。　※[技術系]は技術教育もあります。

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1937年従業員数: 369,124名資本金: 635，401百万円
事業内容・沿革	■自動車の生産・販売＜沿革＞ 1933年　豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）内で自動車の研究を開始 1949年　東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年　日野自動車工業・日野自動車販売（現在は合併し、日野自動車）と業務提携 1967年　ダイハツ工業と業務提携 1982年　トヨタ自動車販売と合併　社名をトヨタ自動車に変更 2001年　豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年　富士重工業（現在のSUBARU）と業務提携 2015年　新しい設計開発思想「TNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ）」の導入 2016年　米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」（トヨタ・コネクテッド）設立 2018年　ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies（モネ・テクノロジーズ）」を共同設立することを発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47％とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1，000万台以上の販売台数を記録しています。【開発体制】国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE，INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。【福利厚生】ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度（ウェルチョイス）」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金など【諸手当】通勤手当、家族手当、時間外手当など【休日・休暇】年間122日／（内訳）週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇　※その他、年次有給休暇・特別休暇あり【その他】施設／寮・社宅、スポーツ施設、保養所など　制度／選択型福利厚生制度・従業員持株会制度・財形貯蓄制度など

お問い合わせ番号　283867