生産技術／モジュール・パック工程の構造／工法技術開発＜次世代2次電池＞

年収	500万円～900万円
勤務地	〒237-0061 神奈川県横須賀市夏島町1番地〒220-8623 神奈川県横浜市神奈川区宝町2
職務内容	電気自動車用次世代2次電池のモジュール組立工程・パック工程の構造／工法生産技術開発をご担当いただきます。【具体的には】・モジュール組立工程：セルを直並列に接続し、組電池にする工程でのレーザー溶接・組立構造／工法及び検査工法の技術開発・パック組立工程：モジュールと、コントロールユニット他補器類を組付け、車両搭載可能なパッケージにする工程での組立構造／工法及び工程管理／検査システム技術開発【魅力】・世界最先端の次世代2次電池の生産技術開発、並びに商品開発も含めて幅広い職務が体得できる・次世代のさらに先も見越した業界のトレンドを学び、自らの意見を反映する機会がある・自分が携わった製品が商品化・市場投入され、開発した生産技術や検討した工程が標準化され目に見える形で残る、これらに大きな達成感とやりがいを感じることができる
必要な経験・資格	【必須要件】※下記いずれも必須・電池や自動車部品もしくはそれに準ずる工業製品の加工（レーザー溶接等）もしくは、自動組立設備に関わる業務知識、経験・生産技術（製品の仕様理解、工法工程の設計、設備手配、生産ラインの立上げ）の経験・生産技術開発課題に対して主体的に業務計画を立案し、必要となる実験手法やリソースを提案しながら遂行し、定期的に明確な進捗報告ができる方・Microsoft、Officeソフト（ワード、エクセル、パワーポイント、Teamsなど）によるコミュニケーション、文書（レポート、仕様書作成など）作成が可能な方・TOEIC600点・日常業務における英語読解力（論文読み込みまとめ、特許文献読み込みまとめ、装置資料、含む資料作成、が可能な程度）
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※当社カレンダーによる、月5～8日）年間121日夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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