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情報確認日
株式会社GSユアサ
生産技術＜HEV用リチウムイオン電池＞
| 年収 | 450万円～700万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒620-0853 京都府福知山市長田野町1丁目37番 |
| 職務内容 | ■ハイブリッド車用リチウムイオン電池の生産技術を担当して頂きます。 【具体的には】 ・新規設備の導入 構想検討、構想図作成、仕様書作成、見積取得、見積価格の妥当性検証、発注先選定、詳細仕様打合せ、メーカー試運転立合い、据付工事管理、設備立上げ、運転指導、機能・性能検証、デザインレビュー、リスクアセスメント、工事予算及び納期の管理、設備導入に関わる社内外の関係者との調整業務 ・既存設備の維持管理、改善業務 稼働率改善、品質改善、不良低減 生産設備・用役設備の維持管理、省エネルギー化対応、QMS 維持改善業務 |
| 担当製品 | HEV用リチウムイオン電池 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】※以下すべて満たす方 ・機械系または電気系の専攻 ・装置設計或いは生産技術業務の実務経験者（経験年数不問） 【歓迎要件】 ・装置設計或いは生産技術業務に関して、構想検討から設備の立ち上げに至る一連の実務経験 ・機械装置メカ設計、電気設計、PLC(ラダー、プログラム）読解作成能力 ・自主保全士資格2級以上 ・設備導入に関わるQCDのマネジメント経験 ・機械安全に関わる実務経験 ・行政協議の実務経験 ・以下何れかの設備経験 スラリー製造設備、ウェブハンドリング、自動組立設備、自動溶接/溶着/接着設備、自動マテハン設備 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | 階層別研修他 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 2004年 従業員数: 14,317名 資本金: 10，000百万円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■自動車電池事業（国内・海外） ■産業電池電源事業 ■車載用リチウムイオン電池事業 ■その他 ＜沿革＞ 1917年 日本電池(株)設立。電気自動車「デトロイト号」を2台アメリカから輸入 1918年 湯淺蓄電池製造(株)設立 ※後のユアサコーポレーション 2004年 日本電池（GS)社および、ユアサ社により、株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション設立 2006年 GSユアサ社初のリチウムイオン電池海外拠点となるGS Yuasa Lithium Power Inc.設立 2009年 本田技研工業(株)と合弁会社(株)ブルーエナジーを設立。電気自動車「デトロイト号」を走行可能な状態に復活させる 2013年 ロバート・ボッシュGmbH、三菱商事(株)と合弁会社 Lithium Energy and Power GmbH&Co.KG(ドイツ)設立 2016年 パナソニック（株）の鉛蓄電池事業を譲受し、商号を（株）GSユアサエナジーに変更 2018年 リチウムエナジー アンドパワー社での電池技術における研究開発を完了 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 鉛蓄電池分野で世界トップクラスのシェアを持つ、総合蓄電池メーカーです。1910年代に設立された日本電池と湯淺蓄電池製造（後のユアサコーポレーション）が合併し、2004年に設立。現在、東証プライム上場の（株）ジーエス・ユアサ コーポレーション傘下の企業として、鉛蓄電池やリチウムイオン電池、パワーコンディショナ・電源装置などを開発・製造しています。世界19カ国・37拠点でグローバルに事業を展開。2020年3月期のグループ連結売上高は3，955億5，300万円となっています。 【強み】 前身とする企業から100年以上にわたり培われた蓄電池の技術とノウハウが強み。「GSユアサ」ブランドは鉛蓄電池市場で確固たる地位を確立しており、自動車用で世界第2位、オートバイ用で世界第1位のシェアを獲得しています。また、2016年にはパナソニック（株）の国内鉛蓄電池事業を連結子会社化し事業を拡大。さらに、アイドリングストップ（ISS）車用鉛蓄電池も国内外で販売を伸ばしています。 【注力分野】 2009年にEV用リチウムイオン電池の量産化に世界で初めて成功したパイオニア。現在、リチウムイオン電池事業を第二の柱とするべく、注力しています。電気自動車やハイブリッド車向け、潜水調査船や衛星・ロケット向けなど幅広い用途のリチウムイオン電池を開発・製造しています。さらに、車載用で培った技術を活かし、コストパフォーマンスに優れた多様な産業用蓄電池システムも提供しています。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 車載用リチウムイオン電池事業の強化により、自動車業界における日本企業の地位向上のために大きな役割を担っています。 世間の「エコ志向」により注目度の高い同社ですが、現状に満足することなく、危機感を持って製品の開発に取り組んでいます。 歴史ある老舗メーカーでありながら、高い成果をあげるために変化に柔軟に対応する面を持ち、古き良き慣習と新しい価値観の融合した社風といえます。 |
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