設備設計＜車体工程設備＞

年収	600万円～1060万円
勤務地	〒252-0012 神奈川県座間市広野台2-10-1
職務内容	EV含む様々な車体工程の設備導入に向け、以下の技術開発を担当いただきます。設計技術の知見を活かし、新しい設備の開発・適用をリードしていただきます。【具体的には】・次世代生産設備の構想、および実現に向けた設備構造と新技術の適応（主に溶接、搬送）：コンセプトを読み解いて上司、そして他部署へ提案実施・設備のメカ設計及び、設置立上支援：新規設備の入れ替えや既存の設備の改造（車体構造の変化により既存設備のままでは対応できないケースが増えているため）【業務の魅力】同社は生産工程の新鋭化、新技術の導入を積極的に推進しており、開発された新しい設備は座間事業所からグローバルに適宜導入していく予定であり、今後の車体生産技術を確立する重要な職務となっています。設計、開発を進める中で設計部門が中心となって進めていくためリーダシップを発揮する機会があり、製作課と連携してモノづくりが出来る環境である為、環境幅広く知見を深めることが出来ます。また国内のみならず、将来的には海外拠点との連携しながらの業務となる為、グローバルに活躍できるスキルを身に付けることが出来ます。
必要な経験・資格	【必須要件】※下記いずれも必須・機械業界における設備設計（メカ設計）の経験（動くものに関わっている方であれば製品開発経験の方も歓迎）・TOEIC500点（目安）以上【歓迎要件】・生産技術設備の設計だけでなく、設備立上げの経験・チームリードもしくは育成経験（人数不問。先々5名ほどのチームをリードいただく可能性あり）
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※当社カレンダーによる、月5～8日）年間121日夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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