生産技術員＜車両塗装工程＞

年収	410万円～610万円
勤務地	〒329-0692 栃木県河内郡上三川町上蒲生2500
職務内容	■同社の車両塗装工程における生産技術員として、下記の業務を担当していただきます。【具体的には】・塗装工程の品質、コスト、納期等の生産性パフォーマンスをレベルUPする為の技術的分析、解析業務、その解析結果に基づいた、設備改造、材料改良等の改善業務・新車、マイナーチェンジでの、必要な設備の改造、新色立上げ等の準備業務【魅力・やりがい】・塗装工程の生産技術員としての必要な設備、材料の知識、改善ツール習得等、技術員としてレベルUPが図れる・新車、マイナーチェンジ業務では、車の構造、新色等の知識や、プロジェクトマネージメントのスキルが習得できる・自らが手掛けた事が車となって、顧客へ届けられるので、実感が得られる・当該業務や塗装関連部署での業務経験を積める中長期人材育成プランにより、将来を見据え生産技術エンジニアとしてキャリアアップを図ることができる【キャリアステップ例】 ■短期：工場技術（栃木）現行車生産における品質向上並びに納期達成、コスト削減等の生産技術エンジニアの経験 ■長期：新車サイマル生産技術、海外業務 EV開発に伴う新規工法・プロセスの開発への参画。新車開発時に工程計画、工程設計への参画。また、それらの海外展開。
必要な経験・資格	【必須要件】・製造業における生産技術の経験（改善業務を担当されていた方は尚歓迎）【歓迎要件】・TOEIC：600点・自動車業界経験・自動車業界における生産技術や開発、プロジェクトマネージメントなどの経験・量産ライン設備、関連機器の仕様検討～設置、立上げまでの経験・工程計画、工程改善等のパフォーマンス向上に取り組んだ経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※当社カレンダーによる、月5～8日）年間121日夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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