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情報確認日
本田技研工業株式会社
四輪事業における生産技術開発<溶接領域>
年収 | 480万円~800万円 |
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勤務地 | 〒321-3300 栃木県芳賀郡芳賀町高根沢4630 |
職務内容 | 新機種開発における四輪車体の溶接生技性検証業務と溶接工程の仕様構想業務を担当していただきます。 【具体的には】 ●溶接(BIWアセンブリ)工程のライン企画/工程設計/設備仕様検討 ●生産技術観点での製品仕様の量産性適合検証/CAE解析 ●異材接合(複合素材など)技術開発 ●溶接品質向上のための技術開発 ●国内にて開発された溶接技術の海外展開 ※設計部門、製造部門、サプライヤー、製作所と連携して業務を推進していただきます。 ※機種開発プロジェクトの初期段階から参画し、車両コンセプトの立案に関わっていただきます。 ※新設備導入の責任者として、国内外の出張が発生いたします。また将来的に海外駐在の可能性があります。 【開発ツール】 ・CATIA、DELMIA、PS、SORPAS、DIGISPOT等 【やりがい・魅力】 ●Hondaは数多くの溶接ラインが海外に有り、グローバルな活躍をご希望される方には最高の環境です。 ●生産技術開発においては、自らのアイデアを具現化して検証し、工場現場で使って頂き、新しいクルマとなって顧客にお届けされるというサイクルを繰り返すことになります。世界中で走るクルマの姿を見たとき、現場の作業者からの感謝・喜びの声をいただいたときには、強い達成感があります。 ●工場に効率よく既存の技術を入れていくことよりも、本来あるべき姿を考え、それを追い求める仕事が讃えられる風土です。 ●一丸となってHondaの3つの喜びを目指した活動を行っています。年齢や年次に縛られることなく、自ら積極的に企画提案することができます。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ■生産工程の企画経験 ■上記を満たしたうえで下記いずれかの経験、スキルをお持ちの方 ・完成車、自動車部品メーカーでの業務経験 ・ホワイトボディの設計開発経験 ・溶接/接合工程の企画経験 ・溶接/接合工程の研究・開発経験 ・溶接/接合設備の開発経験 ・生産ラインへの新技術の導入経験 ・ラインビルダー/他社開発技術活用経験 ・自動車生産プロセスの企画開発経験 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJT研修等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1948年 従業員数: 33,065名 資本金: 860億円 |
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事業内容・沿革 | ■二輪車、四輪車、汎用製品(耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど)の製造・販売 <沿革> 1946年 本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年 本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立(資本金100万円、従業員34名) 1960年 技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立 1970年 狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機(株)設立(1974年7月にホンダエンジニアリング(株)へ社名変更) 2000年 新しい人間型ロボット「ASIMO(アシモ)」を発表 2010年 量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功 2014年 Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成 2015年 「VEZEL(ヴェゼル)」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得 2020年 四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表 2022年 東京証券取引所プライム市場に区分変更(4月) |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に406社の関係会社、20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ(耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など)の製造・販売などを行っています。2021年の世界販売台数は、二輪車が約1,702万台と第1位、四輪車が約407万台です。また、国内販売台数は二輪車が約24万台、四輪車が約54万台となっています。 【事業展開】 先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車(FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。 【注力分野】 グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。2030年には世界販売台数の3分の2をPHV・HV・FCV・EVなどの電動車にする目標を掲げ、実現に向けて開発体制を強化しています。また、2020年に高速道路におけるレベル3の自動運転車を実用化することと、2025年を目処とした完全自動運転の技術の確立を目指しています。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
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