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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
設備の企画・開発・導入< 車載電子システム向け工場>
年収 | 590万円~1650万円 |
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勤務地 | 愛知県豊田市 |
職務内容 | ■BEVや自動運転など車載電子システムは日々進化しており、その品質保証は複雑化かつ重要度を増しています。新型車の生産開始に向けて、車両組立工程や完成車検査で使用する電子設備を企画・開発・導入する業務を行っています。国内・海外の車両工場を活躍の場とし、世界中の顧客に同社の電子システムを高品質で届けることを使命としております。 【具体的には】 ・車両に搭載される電子システム向けの工場設備の企画・開発・導入業務(車両に対するソフトウェアの書込み、完成車における電子検査) ・国内・海外工場、他OEMに導入している電子設備に対する運用サポート 【やりがい】 新型車両や新規開発システムの量産化に向けて、自らのアイデアを形にできる、もっといいクルマづくりに貢献できる、非常にやりがいのある部署です。 国内だけでなく海外工場拠点とのやり取りを通じて知識・経験・業務の幅を広げられます(出張・出向もあり)。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ■電気・電子に関わる生産・検査設備の企画・生産準備の経験、もしくはデータベース開発・構築の経験 【歓迎要件】 ・車両や車載電子部品の製造ラインにて、設備の企画立案、生産準備を行った経験 ・その他家電製品の製造ラインにて、設備の企画立案、生産準備を行った経験 ・プログラミング言語を理解できるスキル(自身で書けなくても理解力があれば可) ・ソフトウェア開発全般の深い知識 ・データベース開発・構築の業務経験 ・ダイアグ通信に関する知識 ・故障診断ツールに関する知識 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 380,793名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
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