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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
計画・導入・立上げ・量産開始後の改善<電池パック生産工程>
年収 | 590万円~900万円 |
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勤務地 | 〒473-0938 愛知県豊田市本田町三光1 |
職務内容 | BEV/PHEV車載用電池パックを内製するため、電池パックの生産工程の計画、設備、治工具、生産支援システムの調達、設置、導入を行い、生産ラインを立上げ、立上げ後は工程の改善を進めていきます。 【具体的には】 BEV/PHEV車載用電池パックの生産工程に関して ・関係部署や自部署の仲間と計画立案 ・生産準備・製造準備段階では、設備・治工具メーカーとの打合せ、見積り取得、伝票発行、設置、設置後の良品生産への調整、品質確認 ・量産開始時の問題解決、品質安定化、工程安定化、不良低減、可動向上、作業性向上、原価改善など 【職場イメージ】 高岡工場はカローラ、カローラクロス、ハリアー、RAV4と多様なクルマを生産している工場です。同社の職場は完成車を作り上げる組立工程において、量産の維持管理と改善業務、新規車両導入や切替に伴う生産準備を担当しています。 電動車生産拡大のPJTを進めており、電池パック生産ラインの新設、立上げも推進中です。 生産現場部署のエンジニアリング職場で、TPSをベースに現地現物での改善力に加え、協働ロボットやAMR、デジタルツール等を加え、融合させ、クルマづくりを進化・深化させるため、改善競争力向上に取組んでいます。 【組織のミッション】 ・顧客の笑顔につなげる『もっといいクルマ』づくりの中で、もっといいクルマをつくるために車両・工程・仕組みづくりをリード、実行 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】下記に関するご経験のいずれかを有している方 ・製造業に関わる製造・生産技術業務の経験のある方 ・製造現場や関係部署と自ら進んで改善業務を行っていくことができるコミュニケーション力(粘り強さ、積極性、協調性) 【歓迎要件】 ・ロボット、デジタルなどの新しいことへ挑戦し、学ぶ意志 ・英語能力 TOEIC:600点以上 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 380,793名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
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