「組付・順序仕立・部品物流」工程改善業務及び新型車立ち上げ生産製造準備業務＜車両部品＞

年収	590万円～900万円
勤務地	愛知県豊田市
職務内容	【概要】・「HEV車用電池パック組付け工程」、「足回り部品の組付け工程」、「内装品などの順序仕立て工程」「部品物流（工程内）工程」を担当・生産ラインの安全性向上や品質向上、原価改善、CO2低減、増産や生産品種追加の対応【具体的には】・安全、品質、生産性向上のための作業改善、設備故障低減などのエンジニアリング業務・新型車両や新型部品追加のための生産設備、工程レイアウト改造業務、生産仕組み構築改善業務・技術部門、品質管理部門、製造技術部門と連携した部品設計改良による製造コスト低減業務・Co2低減、省エネ活動の推進
英語	社内外とのやり取りにて必要となります。
必要な経験・資格	【必須要件】以下、いずれかのご経験をお持ちの方・モノづくり、自動車産業、製造現場へ関心がある方・製造業に関わるエンジニア業務の経験がある方・製造現場や関係部署と自ら進んで改善業務を行っていくことができるコミュニケーション力、積極性、協調性【歓迎要件】・チームで仕事をすることが好きな方・TPSによる改善の経験がある方、又は興味がある方・データ解析業務の経験がある方、又は興味のある方・自らの専門領域の知識を活かしながら、自発的な改善ができる方・Excel、PowerPointの基本操作
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:00～17:00 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。　※[技術系]は技術教育もあります。

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1937年従業員数: 380,793名資本金: 635，401百万円
事業内容・沿革	■自動車の生産・販売＜沿革＞ 1933年　豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）内で自動車の研究を開始 1949年　東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年　日野自動車工業・日野自動車販売（現在は合併し、日野自動車）と業務提携 1967年　ダイハツ工業と業務提携 1982年　トヨタ自動車販売と合併　社名をトヨタ自動車に変更 2001年　豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年　富士重工業（現在のSUBARU）と業務提携 2015年　新しい設計開発思想「TNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ）」の導入 2016年　米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」（トヨタ・コネクテッド）設立 2018年　ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies（モネ・テクノロジーズ）」を共同設立することを発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47％とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1，000万台以上の販売台数を記録しています。【開発体制】国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE，INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。【福利厚生】ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度（ウェルチョイス）」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金など【諸手当】通勤手当、家族手当、時間外手当など【休日・休暇】年間122日／（内訳）週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇　※その他、年次有給休暇・特別休暇あり【その他】施設／寮・社宅、スポーツ施設、保養所など　制度／選択型福利厚生制度・従業員持株会制度・財形貯蓄制度など

お問い合わせ番号　365730