サイマル業務／工程設計＜自動車プレス部品＞

年収	410万円～780万円
勤務地	〒243-0126 神奈川県厚木市岡津古久560-2
職務内容	プレス工程のサイマル業務では、グローバルで生産するすべての新車の内製プレス部品のサイマル業務を担当していただきます。【具体的には】 ■安定した品質でプレス部品を量産するため、グローバルの工場技術員と連携し、最適な工程計画を立案する ■エクステリアデザイナー、車体部品設計と協力し、プレス成形シミュレーションを活用して最適な部品形状を提案する ■発生した不具合をもとにプレス成形シミュレーションの高精度化や工法標準化を図り、次期車への再発防止を図る ※入社後、日産テクニカルセンターでサイマル業務を行っていただき、その後、型製作部署（座間／追浜事業所）または国内または海外工場で業務を行っていただくこともあります。金型設計や製作技術、生産工場での業務を通じ一連のプロセスを習熟し、様々な部署や役割で力を発揮していただきます。【業務の魅力】最先端のスタイリングを実現させるチャレンジングな仕事で、世界に誇るデザイン・性能の車を世に送り出します。直接エクステリアデザインに関わることが出来るので、複雑な曲面のデザインを高い品質レベルで実現し、実際に走っているクルマを見たときは、格別の達成感があります。また、プレス技術は日本がリードしていて、グローバルに活躍する機会が多く、非常にやりがいがあります。
必要な経験・資格	【必須要件】※下記いずれも必須・プレス技術領域の業務経験があり、意欲を持ってチャレンジできる方（例：工程計画、部品成型性検討、工程成立性　等）・生産技術領域での業務経験があり、プレス成形に興味・関心がある方【歓迎要件】・自動車業界経験・CADの使用経験・車体構造について基礎知識・TOEIC650点以上
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※同社カレンダーによる、月5～8日）、夏季休暇（9日間程度）、年末年始休暇（9日間程度）、ゴールデンウィーク休暇、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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