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情報確認日
トヨタ自動車株式会社
生産技術開発 及び 生産準備業務<カーボン複合材部品>
年収 | 590万円~900万円 |
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勤務地 | 愛知県豊田市 |
職務内容 | 自社で生産しているカーボン複合材部品の新部品開発、導入と工法開発を軸とした業務を行っています。 新型モデルの導入においては、エンジニアは、デザインや性能設計の意図に沿った商品を短期間で顧客に提供するため、製品の開発・設計段階からデザイナー達と連携し、高品質で魅力がありながら作りやすい製品形状やそれらを実現する生産設備の開発・設計・導入を行っています。国内の自動車メーカーではこのような規模でカーボン複合材部品を社内で作っている事例はなく、唯一の存在となっています。 【具体的には】 ・カーボン複合材部品の生産準備業務(成形、加工、接着) ・新たな樹脂部品の企画、開発 【やりがい】 主に取り扱う部品は、顧客の目にふれるエンジンフード、ルーフ及びスポイラーを始めとしたエアロパーツです。 これらの部品は顧客が所有する事の喜びに大きく貢献できる部品であるため、見栄えの品質には拘りをもって取り組んでいます。 またエアロパーツは極限状態での走行性能に大きく影響するため、レーシングドライバーの佐々木選手や、社内テストドライバーからフィードバックをもらいながら製品開発を進める取組みにも参画しています。 【PR】 車両に搭載するカーボン部品として、世界一の品質と顧客に買って頂ける価格のバランスを取る為に、他社のベンチマークは欠かさずに行い、常に競争力を確認しながら業務を進めています。その為に、モーターショー等には業務で参加することも多く、説明員として顧客の声を生で聞き、商品へフィードバックすることも行っています。 |
担当製品 | ボデー/シャシーを構成するプレス品 |
英語 | 社内外とのやり取りにて必要となります。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】以下、いずれかのご経験をお持ちの方 ・自動車、自動車部品またはその他工業製品の生産技術開発、生産準備業務経験、金型業務経験 ・カーボン繊維、樹脂材料の技術・製造経験 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。 ※[技術系]は技術教育もあります。 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1937年 従業員数: 369,124名 資本金: 635,401百万円 |
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事業内容・沿革 | ■自動車の生産・販売 <沿革> 1933年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)内で自動車の研究を開始 1949年 東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年 日野自動車工業・日野自動車販売(現在は合併し、日野自動車)と業務提携 1967年 ダイハツ工業と業務提携 1982年 トヨタ自動車販売と合併 社名をトヨタ自動車に変更 2001年 豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年 富士重工業(現在のSUBARU)と業務提携 2015年 新しい設計開発思想「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ)」の導入 2016年 米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」(トヨタ・コネクテッド)設立 2018年 ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」を共同設立することを発表 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47%とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1,000万台以上の販売台数を記録しています。 【開発体制】 国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE,INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。 【福利厚生】 ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度(ウェルチョイス)」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
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