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情報確認日
ニデックモビリティ株式会社
工法技術開発
年収 | 669万円~858万円 |
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勤務地 | 〒485-0802 愛知県小牧市大草年上坂6368 |
職務内容 | 同社にて、事業拡大を目指す電源系製品や売り上げの中心となるボディ系製品の工法開発のリーダーを募集いたします。今現在は接続工法と塗布技術中心ですが将来的には必要な新しい工法の開発も取り込む予定です。 【具体的には】 <接続工法開発> 開発部門と連携し開発製品の競争力となるような接続技術を開発する。基板間接続用コネクター:ECUの複雑化により製品内に多くのプリント基板が設置される商品も多くなってきている。基板間の接続に関しては基板間のずれを吸収するフローティングコネクターや半田レスで接続するクリップターミナルやプレスフィットの開発を実施。レーザー半田付け:半田レス化の為に従来の半田付けに変わる接続技術としてレーザー半田付けを開発する。 <塗布技術開発> 商品開発部門と連携し商品開発に必要となる塗布技術を協力メーカーと協力しながら開発を実施する。高精度コーティング技術:電子部品の高密度実装化により基板コーティングはますます重要な技術となる塗布機メーカーと連携し高精度コーティング技術の開発を目指す。FIPG:電源系製品、EPSなど防水環境にさらされる製品は防水機能を実現するためFIPGなどを使用する場合が増えておりその密着性を確保する塗布技術を開発する。 |
海外勤務の可能性 | 当面無し(将来的には国内・海外への転勤の可能性有り) |
必要な経験・資格 | 【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方 ◆工法開発/生産技術開発(はんだ付け、接続工法、塗布工法など)の経験者、製品の機構設計開発経験者 【歓迎要件】 ◆工法開発/流動解析技術(MOLD FLOWなど)・構造解析技術(CATIA/ANSYSなど)・熱解析の経験者 ◆語学:英語初級、中国語初級 |
雇用条件 |
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企業情報
基本情報 |
設立: 2010年 従業員数: 990名 資本金: 50億円 |
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事業内容・沿革 | ■車載電装部品のマーケティング・開発・生産・販売 <沿革> 1983年 立石電機(現:オムロン)が車載事業を開始 1985年 世界初のキーレスエントリーシステムが標準搭載として採用 1987年 内蔵スイッチを搭載した日本初のパワーウインドウスイッチを開発・納入 1989年 世界初の電動パワーステアリングコントローラを開発・納入 1991年 韓国に拠点を設立 1992年 アメリカに拠点を設立 1994年 業界初のパワーウインドウスイッチの挟み込み防止機能を搭載 2010年 オムロン(株)より分社化し、オムロンオートモーティブエレクトロニクス(株)として設立 2014年 オムロン飯田(株)を統合 2016年 メキシコに拠点を設立 2019年 日本電産グループに参画し、社名を日本電産モビリティ(株)に変更 2023年 親会社の社名変更に伴い、社名をニデックモビリティ(株)に変更 |
企業情報 | 【概要・特徴】 日本電産(株)が100%出資する、車載電装部品メーカーです。1983年に立石電機株式会社(現:オムロン)の車載電装事業部として発足。2010年に分社化し、オムロンオートモーティブエレクトロニクス(株)が設立しました。その後、2019年に数々のモーター製品で世界トップシェアを有する日本電産グループに参画。国内だけでなくアジア・米州・欧州に拠点を有し、車のボディ制御に使用される各種コントローラやスイッチ、センサを中心とした製品を国内外の自動車関連企業に提供しています。 【技術力】 “人とクルマのベストマッチング”の実現を目指して、コアコンピタンスであるセンシング&コントロール技術を活用し、数々の画期的な製品を提供。これまでに世界初のキーレスエントリーシステムや電動パワーステアリングコントローラ(EPS)を開発・納入したほか、業界で初めてパワーウインドウスイッチの挟み込み防止機能を搭載しています。さらに、LidarとCMOSカラーカメラを一体化することで、世界最高クラスの高い認識性能を実現した小型の車載用カメラ一体型距離センサを開発・量産化しています。 【技術開発】 車内の生体を検知する電波センサ(レーダ)の性能向上に必須となる要素技術の開発に注力。高度なアンテナ技術によるセンサヘッド薄型化・検知範囲の広角化や、疑似人体モデルによる性能検証の効率化・再現性向上を図るためのファントム技術の確立など、商品化に向けた技術開発をカナダの大学と共同で進めています。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
独立系企業のため、系列企業にしばられることなく、親会社のもつ、制御技術やヘルスケア技術などのノウハウを元にした事業をコラボレーションすることが可能です。 これまでにない製品を、今までのノウハウを活かして開発できる環境が整っています。 |
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