生産技術エンジニア＜新設備立ち上げ／塗装領域＞

年収	440万円～790万円
勤務地	〒252-0013 神奈川県座間市広野台2-10-1 〒329-0692 栃木県河内郡上三川町上蒲生2500
職務内容	■塗装領域における新工場の準備業務（設備の仕様検討～導入～立上げ業務）に従事頂きます。【具体的には】・新工場準備業務 └ ロボット、塗装機、搬送設備、生産管理、塗装ブース、空調、乾燥炉、塗料配管、環境負荷低減設備の仕様検討～導入～立上げ業務・新車立上げ業務・新車開発プロセスでの塗装生産性設計業務・工場での新車立ち上げ及び工場間の車種移管業務【職務の魅力】・同社では、メタマテリアルを活用した自動車用自己放射冷却塗装の実証実験を公開するなど、塗装に求められる機能は年々高度化しています。今後も塗装に求められる外観の美しさだけでなく、車体の軽量化や電動化に伴うエネルギー消費の抑制、効率的な生産に向け、新たな設備導入に取り組んでいただきます。・お持ちのスキルは、設備開発、仕様検討、導入、立上げまで多岐にわたる塗装関連設備、ロボット、塗装機、搬送設備、生産管理システム、塗装ブース、空調、乾燥炉、塗料配管、環境負荷低減設備などで存分に活かされます。・国内に留まらず海外新工場の準備業務もサポートし、グローバルに活躍できるフィールドが広がっています。このような未来の自動車産業の革新に力を発揮できます。ご自身が携わったクルマ、カラー、ツール／設備が実際にグローバルで使われる喜び、それをチームで達成する充実感、一緒に成長し続ける環境があります。
必要な経験・資格	【必須要件】※下記いずれも必須・製造業での生産技術職経験 ※特に【工程設計、設備設計、設備導入、ライン立ち上げ】などの業務経験・TOEIC：600点【歓迎要件】・自動車業界経験・塗装領域での業務経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:00～17:00 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2023年度の世界販売台数は約344万台で売上高は12兆6857億円となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日※同社カレンダーによる、月5～8日）、夏季休暇（9日間程度）、年末年始休暇（9日間程度）、ゴールデンウィーク休暇、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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