品質エンジニア＜サプライヤから購入している自動車用部品＞

年収	500万円～900万円
勤務地	〒237-0061 神奈川県横須賀市夏島町1番地〒243-0126 神奈川県厚木市岡津古久560-2 〒252-0012 神奈川県座間市広野台2-10-1
職務内容	■サプライヤから購入している自動車用部品の品質保証において、同社開発部署並びにサプライヤと連携した新車開発業務を遂行し、量産開始までに安定した品質を確保し、顧客が満足する品質を提供していただきます。【具体的には】・新車企画段階での製品設計チェック（開発・購買・サプライヤと連携し、生産性の良い部品へ）・試作時の品質向上活動（不具合解析～対策織込み。サプライヤの工程・製品の品質評価）・量産以降の品質保証【担当製品】自動車用購入部品（シート、ランプ、内装部品など車体以外の車両部品）【業務の魅力】現在、生産がグローバルに拡大していく中、国内のみならず海外の新しいサプライヤとの取引も拡大していて、車両の多くを占める購入部品の品質が重要になってきています。また、車の知能化／電動化などに対応するべく、購入部品にも新たな技術を用いた製品が採用されています。その多岐にわたる部品について、より早い段階（企画／構想）から製品開発に入り込み、品質を保証するための活動を実施できる非常にやりがいのある職務です。【組織構成／組織図】管理職1人の他、チームメンバーは4人。チームリーダーとして入社した場合、メンバー4人と業務を担当
必要な経験・資格	【必須要件】 ■下記、いずれか必須・自動車メーカーまたはサプライヤで品質保証の経験・自動車メーカーで開発もしくは生産技術の経験【歓迎要件】 ■TOEIC600点程度の英語力
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8％。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1，015万台で、世界第3位となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）、週休2日制（※同社カレンダーによる、月5～8日）、夏季休暇（9日間程度）、年末年始休暇（9日間程度）、ゴールデンウィーク休暇、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては当社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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