車両工場の品質管理業務

年収	590万円～900万円
勤務地	〒471-0854 愛知県豊田市元町1
職務内容	■同社にて、以下の業務をご担当いただきます。【具体的には】・量産車両/部品品質向上、改善に向けた調査解析・新型車の品質造り込み、テストコースでの走行評価・品質保証計画立案、検査基準書整備、法規対応などの品質準備業務・部品品質保証業務（工程調査、品質向上の取り組み）・各国法規に対応した届出資料の作成、実施状況監査・関連業務教育の計画、実施・海外事業体への技術支援・上記業務のデジタル化を含む、精緻化効率化の推進
担当製品	ボデー/シャシーを構成するプレス品
英語	社内外とのやり取りにて必要となります。
必要な経験・資格	【必須要件】以下、いずれかのご経験をお持ちの方・普通自動車運転免許・高品質のモノづくりに関心がある方・自動車製造業、製造現場、モノづくりへの関心がある方・製造現場や関係部署と一体となり品質向上に向けた業務を行いますので、チームで仕事をするのが好きな方、コミュニケーション力（粘り強さ、積極性、協調性）のある方【歓迎要件】・クルマが好きな方、クルマの運転が好きな方・MT車の普通自動車運転免許・製造職種現場での製造・生産技術業務の経験がある方・不具合対応などの品質保証関係の業務経験がある方・製造業の技術部門で設計や開発などの業務経験がある方・デジタル技術やデジタルツールを使った製造現場の業務改善経験がある方・英語能力（TOEIC 600点以上）
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:00～17:00 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJTを基本に、階層別研修、語学研修、自己啓発セミナーなど各種バックアップを行います。　※[技術系]は技術教育もあります。

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1937年従業員数: 369,124名資本金: 635，401百万円
事業内容・沿革	■自動車の生産・販売＜沿革＞ 1933年　豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）内で自動車の研究を開始 1949年　東京、名古屋、大阪の各証券取引所に株式を上場 1966年　日野自動車工業・日野自動車販売（現在は合併し、日野自動車）と業務提携 1967年　ダイハツ工業と業務提携 1982年　トヨタ自動車販売と合併　社名をトヨタ自動車に変更 2001年　豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に産業車両および物流システム事業を譲渡。日野自動車を株式取得により子会社化 2006年　富士重工業（現在のSUBARU）と業務提携 2015年　新しい設計開発思想「TNGA（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ）」の導入 2016年　米マイクロソフトと合弁でコネクテッドカー関連の研究開発・商品開発を行う新会社「Toyota Connected」（トヨタ・コネクテッド）設立 2018年　ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けて「MONET Technologies（モネ・テクノロジーズ）」を共同設立することを発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、世界最大級の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に関係会社564社、32万人以上の従業員を擁しています。ダイハツと日野を傘下におさめており、SUBARU、マツダ、スズキと提携を行っています。2017年度の国内シェアは47％とトップ、世界シェアは3位を獲得。グループ全体で1，000万台以上の販売台数を記録しています。【開発体制】国内だけでなく、アジア、欧州、北米の各地に開発拠点を設け、先進的な技術の研究・開発を推進しています。近年、AIの研究・開発の拠点として、米国に子会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE，INC.」を設立。AIやロボティクスに携わる技術者を集め、内製化を図っています。また、2016年の組織改正に伴い「先進技術開発」、「パワートレイン」、「コネクティッド」の3バーチャルカンパニーを新設。従来よりも組織を小型化し、意思決定や研究開発のスピードの向上につなげる考えです。【福利厚生】ライフスタイルやライフステージに応じて福利厚生メニューを自身で選択できる制度「選択型福利厚生制度（ウェルチョイス）」を設けています。そのほか、全国に200カ所以上の保養所や、約3万人が収容できる総合グラウンド、サッカー場、テニスコート、ジャグジー付屋内プール、スポーツジムなどのスポーツ施設を充実させ、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金など【諸手当】通勤手当、家族手当、時間外手当など【休日・休暇】年間122日／（内訳）週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇　※その他、年次有給休暇・特別休暇あり【その他】施設／寮・社宅、スポーツ施設、保養所など　制度／選択型福利厚生制度・従業員持株会制度・財形貯蓄制度など

お問い合わせ番号　381000