開発購買・部品開発

年収	669万円～858万円
勤務地	〒485-0802 愛知県小牧市大草年上坂6368
職務内容	同社にて、事業拡大を目指す電源系製品や売り上げの中心となるボディ系製品の加工部品の開発購買、部品開発リーダーをご担当いただきます。【具体的には】＜開発購買リーダー＞品質保証部門と共同でグローバルで技術力と品質レベルの高い加工品仕入先を発掘し、製品開発に採用し共同で部品開発することにより材料費低減に貢献する。開発プロジェクトの目標材料費を達成するために技術的なVAVE活動を仕入先、同社開発部門と共同で実行する。＜部品開発リーダー＞開発部門からの各部品図面に基づき、仕入先とDFM（Design For Manufacturing) レビューを実行し技術的な課題を解決し部品開発を完了する。市場での加工部品の最新技術を調査し、自社製品に採用できる可能性が高い新技術を選定し試作・検証などを行い採用実現までの技術開発を実行する。
海外勤務の可能性	当面無し（将来的には国内・海外への転勤の可能性有り）
必要な経験・資格	【必須要件】以下、全てのご経験をお持ちの方 ◆開発購買／加工品技術知識（成形品・ダイカスト部品・プレス部品・塗装・めっきなど） ◆機械設計技術（基本的な機械設計知識、3DCADオペレーション技術）。加工品の評価のための測定技術（顕微鏡、投影機など） ◆語学：英語初級、中国語初級【歓迎要件】 ◆開発購買／購買としての交渉力・ネゴシエーション能力 ◆部品開発／流動解析技術（MOLD FLOWなど）・構造解析技術（CATIA/ANSYSなど）・測定技術（３D測定器）
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:15 給与形態:月給制

企業情報

基本情報	設立: 2010年従業員数: 990名資本金: 50億円
事業内容・沿革	■車載電装部品のマーケティング・開発・生産・販売＜沿革＞ 1983年　立石電機（現：オムロン）が車載事業を開始 1985年　世界初のキーレスエントリーシステムが標準搭載として採用 1987年　内蔵スイッチを搭載した日本初のパワーウインドウスイッチを開発・納入 1989年　世界初の電動パワーステアリングコントローラを開発・納入 1991年　韓国に拠点を設立 1992年　アメリカに拠点を設立 1994年　業界初のパワーウインドウスイッチの挟み込み防止機能を搭載 2010年　オムロン（株）より分社化し、オムロンオートモーティブエレクトロニクス（株）として設立 2014年　オムロン飯田（株）を統合 2016年　メキシコに拠点を設立 2019年　日本電産グループに参画し、社名を日本電産モビリティ（株）に変更 2023年　親会社の社名変更に伴い、社名をニデックモビリティ（株）に変更
企業情報	【概要・特徴】日本電産（株）が100％出資する、車載電装部品メーカーです。1983年に立石電機株式会社（現：オムロン）の車載電装事業部として発足。2010年に分社化し、オムロンオートモーティブエレクトロニクス（株）が設立しました。その後、2019年に数々のモーター製品で世界トップシェアを有する日本電産グループに参画。国内だけでなくアジア・米州・欧州に拠点を有し、車のボディ制御に使用される各種コントローラやスイッチ、センサを中心とした製品を国内外の自動車関連企業に提供しています。【技術力】 “人とクルマのベストマッチング”の実現を目指して、コアコンピタンスであるセンシング＆コントロール技術を活用し、数々の画期的な製品を提供。これまでに世界初のキーレスエントリーシステムや電動パワーステアリングコントローラ（EPS）を開発・納入したほか、業界で初めてパワーウインドウスイッチの挟み込み防止機能を搭載しています。さらに、LidarとCMOSカラーカメラを一体化することで、世界最高クラスの高い認識性能を実現した小型の車載用カメラ一体型距離センサを開発・量産化しています。【技術開発】車内の生体を検知する電波センサ（レーダ）の性能向上に必須となる要素技術の開発に注力。高度なアンテナ技術によるセンサヘッド薄型化・検知範囲の広角化や、疑似人体モデルによる性能検証の効率化・再現性向上を図るためのファントム技術の確立など、商品化に向けた技術開発をカナダの大学と共同で進めています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当【休日・休暇】年間129日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日、GW(9日間)、夏期(9日間)、年末年始(7日間)、有給休暇、その他(産休育休/介護休暇/慶弔休暇等) 【その他】財形貯蓄制度、従業員持株会制度、社宅制度、独身寮、社内施設(食堂)、ベネフィットステーション、時短制度、自転車通勤可、出産・育児支援制度、資格取得支援制度、寮・社宅（入居の適用条件を満たした場合）

コンサルタントコメント

独立系企業のため、系列企業にしばられることなく、親会社のもつ、制御技術やヘルスケア技術などのノウハウを元にした事業をコラボレーションすることが可能です。
これまでにない製品を、今までのノウハウを活かして開発できる環境が整っています。

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