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情報確認日

本田技研工業株式会社

製品開発における開発環境のシステム企画立案・推進

年収 400万円~1000万円
勤務地 〒321-3325 栃木県芳賀郡芳賀町芳賀台52-1
〒351-0024 埼玉県朝霞市泉水3-15-1
職務内容 ■全製品開発における開発環境の効率化を目指し、システム企画立案/推進をご担当いただきます。

【具体的には】あるべき統合開発環境を目指した
●CAD/CAE/CAM/xRを活用した商品開発環境の構築
●PLM基盤との連携機能構築
●事業/製品を跨いだ上記の社内展開
●データ連携拡大と分析環境の提供
※ユーザー部門との要件分析・要件定義やITベンダー様と協業したシステム開発を行っていただきます。

【開発ツール】
開発言語:JAVA、C#、C++ 等
開発ツール:Angular 等

【魅力・やりがい】
最新IT技術を用い、同社の一員として世界初・世界一の商品開発にかかわることができます。一緒に未来の同社の在り方を定義し、世の中に今まで以上の価値を提供していくためのコア業務を担っていきましょう。
必要な経験・資格 【必須要件】
■オープン系のシステム開発のご経験をお持ちの方
雇用条件
  • 雇用形態:正社員
  • 転勤の有無:有り
  • 就業時間:8:30~17:20
  • 給与形態:月給制
教育・研修制度 OJT研修等
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企業情報

基本情報

市場情報: 東証プライム

設立: 1948年

従業員数: 32,443名

資本金: 860億円

事業内容・沿革 ■二輪車、四輪車、汎用製品(耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど)の製造・販売
<沿革>
1946年 本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設
1948年 本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立(資本金100万円、従業員34名)
1960年 技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立
1970年 狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機(株)設立(1974年7月にホンダエンジニアリング(株)へ社名変更)
2000年 新しい人間型ロボット「ASIMO(アシモ)」を発表
2010年 量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功
2014年 Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成
2015年 「VEZEL(ヴェゼル)」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得
2020年 四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表
2022年 東京証券取引所プライム市場に区分変更(4月)
企業情報 【概要・特徴】
東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に約400社の関係会社、約20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ(耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など)の製造・販売などを行っています。近年の世界販売台数は、二輪車が約1800万台、四輪車が約370万台、パワープロダクツが約560万台となっています。

【事業展開】
同社は1950年代から二輪車の輸出を始め、海外展開を進めてきました。先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車(FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。

【注力分野】
グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。それだけでなく、空飛ぶ車と呼ばれる「Honda eVTOL」や宇宙領域への挑戦、Hondaアバターロボットの開発など、今までの製品だけに固執しないものづくりへの挑戦をしています。
待遇・福利厚生

【保険】
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金

【諸手当】
時間外勤務手当、住宅手当、育児手当、介護手当、通勤手当 他

【休日・休暇】
年間121日/(内訳)週休2日制、土曜/日曜、5月・8月・年末年始に9日間前後の連続休日あり、有給休暇(入社後3ヶ月目に10日発生、以降勤続年数に応じ付与。最大年間20日付与。)、半日有休制度、特別休暇 等

【その他】
退職年金、互助会、特別見舞金、財形貯蓄、住宅共済会、社宅/独身寮(諸条件有)、保養所、グランド、健康管理センター、スポーツ施設、食事補助、選択型福利厚生制度 等

コンサルタントコメント

世界で車を販売する上で欠かせない認定取得業務の効率化を目指した取り組みです。ドキュメント管理・電子データ処理の加速化や、世界関連拠点との情報共有等の仕組みづくりを、ITを駆使しながら、自分の裁量スキルで行うことができます。

お問い合わせ番号 337741

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