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情報確認日
マツダ株式会社
企画・開発<サプライチェーンシステム>
年収 | 600万円~1200万円 |
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勤務地 | 〒735-0028 広島県安芸郡府中町新地3-1 北海道 青森県 |
職務内容 | ■サプライチェーンをはじめとする業務アプリケーションの企画/設計/開発までの一連の業務を担当いただきます。 特に2030年に向け自社開発のオーダーエントリーシステムの刷新プロジェクトにおける以下いずれかの業務を担当いただくことを期待しています。 【具体的には】 (1)システムモダナイゼーション: ・老朽化/基幹システムの大幅刷新(標準化/共通化/API化、コンポーザブルアプリケーション開発推進) ・基幹システムが保有する大量データのDX活用に向けた戦略立案・基盤整備(データアーキテクト/データマネジメント) (2)SCM戦略/システム企画: ・最先端SCMパッケージ(S&OP等)を活用した経営計画策定/業務変革の推進 ・経営改革に直結するサプライチェーン戦略プロジェクト推進(新車/新ビジネス導入、物流改革、グローバル調達/供給網改革) ※あくまで上記業務は一例であり、ご経験/スキルに応じて当面の業務を決定します ■ポジション特徴 ・ビジネス部門の戦略や業務を理解した上で「変化に強いサプライチェーンシステム」を作り上げていただくことがミッションです。その為、ビジネス戦略企画/構想の段階から、ビジネス部門と連携/共創をいただくことを期待しています。 ・グローバルの中枢として、海外現地法人等のとりまとめも担います。 特にアメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、タイ、メキシコ、中国、ロシアはじめ、現地のIT部門や関係部門と連携して、グローバル視点でアプリケーションシステムを作り上げていただきます。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】 ・システムの企画/設計/開発経験をお持ちの方(スクラッチ開発、またはパッケージ開発のいずれも可) 【歓迎要件】 ・サプライチェーンシステム(自動車業界・製造業)を対象とする刷新/リプレース経験 ・IBMメインフレームをベースとするサプライチェーンシステムの開発/刷新/リプレース経験 (刷新/リプレース:構造設計/移行計画の両面から現行システムを新システムに置き換え) ・データ活用基盤の構築経験、データマネジメント経験 ・パッケージ開発・導入経験(製品問わず) ・基礎的なコンピュータサイエンスの知識(コンピュータサイセンスの修士または、それに相当するスキル・経験) ・ネットワークプロトコル(TCP/IP, HTTPなど)含む、ネットワーク全般の基礎知識 ・クラウド環境の技術進化に対する先行技術 ・セキュリティに関する基礎知識 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 50,479名 資本金: 283,957百万円 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
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