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情報確認日
株式会社本田技術研究所
燃料電池(FC)スタック・セル設計の研究開発<機械領域>
年収 | 450万円~1000万円 |
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勤務地 | 〒321-3300 栃木県芳賀郡芳賀町高根沢4630 |
職務内容 | ■同社にて燃料電池(FC)スタック・セル開発領域における各種モビリティ搭載に向けた下記の業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・燃料電池スタックの研究開発:構造・流体・熱設計、シミュレーション、テスト、評価 ・燃料電池セルの研究開発:構造・流体・熱設計、シミュレーション、テスト、評価 ・MEA(燃料電池用膜電極接合体)の研究開発:構造・流体・熱設計、シミュレーション、テスト、評価 ※コンポーネント例:電極、セパレータ、スタック筐体等 ※国内外の研究所・製作所、取引先とのやりとりが多く発生します ※現場配属後はOJTがつくため、バックアップを受けながら働くことが可能です。 ※年に3回、部門長とキャリア相談があり個人の志向に併せたスキル開発を行っていくため、将来的に他部署でのキャリア選択も可能です。 【業務の魅力】 ・同社のメインテーマは「次のモビリティをどうつくるか」であり、そのうえで「電池の研究」は同社が特に力を入れている分野なので、会社の中でも重きを置いている部門となります。 ・水素で発電し、その電気で走る燃料電池自動車は、走行中にCO2や有害な排出ガスを一切出さない究極のエコカーです。その水素を再生可能エネルギーから生み出せば、化石燃料に頼らないクルマ社会をつくることができます。また燃料電池は車以外でも(商用車・建設機械・船など)様々な場面で利用される予定で今後よりニーズが上がってくる分野と注目されており、社会貢献度の高い仕事に携わることができます。 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】※下記、いずれも必須 ・熱、流体、騒音・振動、構造、強度・剛性に関するシミュレーションもしくはテストおよび評価に関する業務経験 ・機械工学の知見 【歓迎要件】 ・燃料電池および周辺部品の知識・開発経験 ・EV/BEV/HEV/PHEV/FCVなど環境車関連の開発(設計・評価・適合)経験 ・MILS/HILSの環境構築経験 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJT研修等 |
企業情報
基本情報 |
設立: 1960年 従業員数: 14,000名 資本金: 7,400百万円 |
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事業内容・沿革 | ■四輪・二輪自動車における先端技術の研究開発 ■次世代産業機械・ロボットの研究開発 <沿革> 1946年 本田宗一郎が静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年 本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立(資本金100万円、従業員34名) 1960年 技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立 |
企業情報 | 【概要・特徴】 ホンダグループの研究開発機関。グループ全体で、国内外に451社の関係会社、20万人以上の従業員を有しており、二輪車・汎用エンジンで世界1位、四輪車では国内2位・世界7位を誇ります。同社は、グループ内のR&D機能を担っており、新製品や新事業の開発、最先端技術の開発を行っています。北米・南米・欧州・アジア・中国に研究所を展開、各地域のニーズにあった技術研究開発を進めています。2016年には、知能化技術の研究開発を行う新拠点「Honda イノベーションラボ Tokyo」を開設しています。 【風土】 Hondaは唯一社長が全員技術者であり、「世の中を便利にしていきたい」、「皆の役に立つ製品を開発したい」という熱い想いをもったエンジニアが多く、技術力に誇りと強みを持つ企業です。また電機、通信、精密機械、複合機など異業界からも積極的に採用をしており、経験業界の隔たりなく一人ひとりのエンジニアがやってみたいことや開発したい製品の開発にも携われます。また四輪に限らず、二輪や電池領域(燃料電池/全固体電池など)やビジネスジェット機用の量産エンジン、ヒューマノイドロボット「ASIMO」、歩行アシストなど幅広く研究開発を行っています。 【福利厚生】 1970年に隔週5日制、1972年に完全週5日制を導入するなど、業界に先駆けて労働時間の短縮を進めてきました。フレックス制度を導入されており、有給休暇取得率は100%で、国内トップクラス。3日連続、5日連続や半日単位の取得も可能です。また、週に1日は従業員が一斉に定時に退社する日が設けられているなど、働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
EVよりECOな電池として注目を浴びている燃料電池に携わることができる求人で、マーケットの先駆者になれる貴重な求人です。またHondaでは「技術」に力を入れているため、先行開発を行う機関を会社として本田技術研究所を設立しており、先行開発に専念できる点が魅力です。四輪以外のモビリティにも使用予定の電池に対して、開発の上流工程から下流工程まで幅広く携わることができ、技術力を高めることが可能です。 |
お問い合わせ番号 367496