生産技術＜BEV用次世代バッテリー／量産化工程＞

年収	410万円～780万円
勤務地	〒221-0023 神奈川県横浜市神奈川区宝町2
職務内容	■小型BEV用次世代バッテリーを量産化するプロジェクトの一翼を担う部署にて、小型BEV用次世代バッテリーの量産工法開発・新規設備導入・量産立上げ業務をを担当していただきます。【具体的には】プロジェクトチームの一員として以下の業務を周囲のサポートを受けながらメンバーと共に進めていただきます。　・次世代リチウムイオンバッテリーの生産設計（サイマルテニアスエンジニアリング）・電極製造～セル組立工程の量産ラインコンセプト策定、ラインレイアウト設計・電極製造～セル組立　工程設計・設備開発・仕様書作成・量産設備の導入設置～量産立上げ　など【業務の魅力】・同社の主力事業であり、社内の全面的なバックアップを受けながら裁量をもって業務に携わることができます・目標に向かって多くの社内社外の人と関わりながら仕事を進める大規模プロジェクトのダイナミズムを経験できます・自分の思いの詰まった量産工程や量産設備を具現化することにより目に見える形で残すことができます・周囲のサポートを受けながら成功体験を積むことで自身の成長を実感できます・チームワークが良く、安心して相談や雑談ができる、多様性に溢れた職場です・他製造業と比較して自己裁量の幅が広くフレキシブルな勤務対応が可能です（在宅勤務や時差出勤など）
必要な経験・資格	【必須要件】工業製品における生産技術（量産対応）の経験（例：工法開発・検討、工程設計、設備検討、設備導入、量産ライン立上げなど）【歓迎要件】・バッテリーや電池もしくはそれに準ずる業界経験・TOEIC600点以上・自動車業界経験・液体リチウムイオンバッテリー量産設備の立上げ経験・サプライヤー等、社内外の多くの人と連携し信頼関係を構築してプロジェクトを完遂した経験・生産技術開発課題に対して主体的に業務計画を立案し、必要となる実験手法やリソースを提案しながら遂行できる方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1933年従業員数: 23,525名資本金: 605，813百万円
事業内容・沿革	■自動車などの開発・製造・販売＜沿革＞ 1910年　日産自動車の前身である戸畑鋳物（株）設立　翌年、同じく前身の快進社設立 1934年　日産自動車に社名変更 1951年　東京証券取引所上場 1960年　米国日産設立 1968年　富士重工業と業務提携 1999年　ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印 2001年　軽乗用車のOEM供給についてスズキ（株）と基本合意 2016年　三菱自動車とアライアンスを締結 2017年　グローバル生産累計1億5，000万台を達成 2020年　100％電気自動車「日産アリア」を発表 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2023年度の世界販売台数は約344万台で売上高は12兆6857億円となっています。【技術開発】先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。【ビジョン】「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を（株）ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、深夜勤務手当、作業手当、交替手当、等【休日・休暇】年間121日／（内訳）週休2日制（土日）（※同社カレンダーによる、月5～8日）、夏季休暇（9日間程度）、年末年始（9日間程度）、ゴールデンウィーク、年次有給休暇、特別休暇、他【その他】住宅支援として、独身寮または手当等の補助あり（入居にあたっては同社規程による）社内預金、財形、持株会、退職年金、住宅ローン、保険団体割引、社員車両購入制度、食堂、社内診療所、健保保養所、各種レジャー施設、他

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