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情報確認日
本田技研工業株式会社
運転支援・自動運転支援システムの研究開発
年収 | 450万円~1100万円 |
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勤務地 | 〒321-3321 栃木県芳賀郡芳賀町高根沢4630 |
職務内容 | ■世界に先駆けて安全・安心・環境負荷軽減の高い価値を持つITS/ICTシステムを研究開発し、「事故に遭わない社会の実現する」、「世界中の顧客に安心して自由に移動する喜びをお届けする」ため、以下いずれかの安全運転支援システム/自動運転システム開発業務をご担当いただきます。 【具体的には】※一例となります 1)安全性論証領域 ・自動運転システムにおける安全性・品質保証の論証、ドライビングシミュレータにおける行動シナリオの作成 2)AI・人工知能領域 ・画像処理・データマイニング・機械学習・ディープラーニング技術を応用した知能化技術創出、最適化・確率推論・データマイニング、機械学習、Deeplerning等のAI技術を活用した認知技術向上(画像認識、シーン理解、リスク予測、パスプランニング、自車位置推定)、車両プローブ情報を活用した大量データ解析と運転支援活用 ※自動運転車のための各AI応用機能の研究開発業務、および、大学や国内外企業との共同研究開発の推進などをお任せ致します。 3)センシング技術領域 ・画像認識アルゴリズムの設計開発、複数センサ(カメラ、レーダー、ライダー、ソナー等)を用いたフュージョン技術開発、自車位置推定技術開発(衛星、画像、レーダー等) 4)HMI領域 ・人間工学に基づいた表示システムの研究開発、パーキングセンサー、バッテリーマネジメントシステム等に関わるHMIシステムの仕様検討・設計 5)通信技術領域 ・専用通信、携帯電話網を利用した運転支援技術 6)制御技術領域 ・行動計画、モデル予測制御、探索、最適化、進化的計算、数理計画法、車体ダイナミクス制御技術 7)ソフトウェア技術領域 ・道路上の歩行者、車両、二輪車、道路など対象物、動的なシーンを認識する単体・統合システムの開発 8)開発環境 ・制御開発全体に適用できる開発基準、開発手法と標準化の構築 |
必要な経験・資格 | 【必須要件】※以下いずれかの知識・経験をお持ちの方 ・自動車業界における制御システム開発経験 ・機械学習、ディープラーニング等、AIの基盤技術に関する基礎知識または実務経験 ・AI系ツール(Caffe、Chainer、TensorFlowなど)を使用した、なんらかの実務経験 ・統計解析、多変量解析といったデータ解析技術に関する基礎知識または実務経験 ・位置推定・行動計画技術に関する知識・経験 ・画像処理や信号処理に関する基礎知識または実務経験 ・画像認識に関する基礎知識または実務経験 ・レーダー(ミリ波等)、ライダー、ソナーなどセンサーに関する基礎知識または実務経験 ・HMIシステムの研究開発経験 ・システムズエンジニアリング・MBSEに関する知識 ・制御系システムの開発経験(HW/SW)がある方 ・制御アルゴリズム開発、プログラム開発経験 ・C言語、C++や用いた何らかのソフトウェア開発経験 ・Matlab/Simulinkを仕様した制御システム開発経験 |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | OJT研修等 |
企業情報
基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1948年 従業員数: 32,443名 資本金: 860億円 |
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事業内容・沿革 | ■二輪車、四輪車、汎用製品(耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど)の製造・販売 <沿革> 1946年 本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年 本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立(資本金100万円、従業員34名) 1960年 技術研究所が分離独立し、(株)本田技術研究所を設立 1970年 狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機(株)設立(1974年7月にホンダエンジニアリング(株)へ社名変更) 2000年 新しい人間型ロボット「ASIMO(アシモ)」を発表 2010年 量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功 2014年 Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成 2015年 「VEZEL(ヴェゼル)」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得 2020年 四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表 2022年 東京証券取引所プライム市場に区分変更(4月) |
企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に約400社の関係会社、約20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ(耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など)の製造・販売などを行っています。近年の世界販売台数は、二輪車が約1800万台、四輪車が約370万台、パワープロダクツが約560万台となっています。 【事業展開】 同社は1950年代から二輪車の輸出を始め、海外展開を進めてきました。先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車(FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。 【注力分野】 グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。それだけでなく、空飛ぶ車と呼ばれる「Honda eVTOL」や宇宙領域への挑戦、Hondaアバターロボットの開発など、今までの製品だけに固執しないものづくりへの挑戦をしています。 |
待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
従来の自動車からの大幅な変化であり、AI技術の応用をはじめとするイノベーションの創出が求められ、技術探求、チャレンジが必須な領域であり、海外の同社事業所、大学、企業と連携したグローバルな研究開発を行える環境です。 車の大きな変化・イノベーションに貢献する特化技術を有しており、それを大いに発揮し研究にとどまらず、世の中に送り出し、社会に貢献したいと考えている仲間を求めています。 |
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